新入社員研修、課題は「定着・離職防止」、「早期の戦力化」＝ベネッセ調べ＝

ベネッセコーポレーションは20日、2023年度の新入社員研修に関わる全国の企業の人材育成担当者643人を対象に実施した、「新入社員研修に関するアンケート調査」の結果をまとめ発表した。

それによると、新入社員研修で「課題に感じていること・悩んでいること」を聞いたところ、最も多かったのは「自社への定着・早期離職を防ぐこと」34.7％だった。就社意識が低い新入社員のエンゲージメント向上のために、どのような教育環境を作るかが育成担当者の大きな課題になっていることが分かった。

以下、「業務に必要なスキルや知識、マインドの習得」33.0%、「研修で得たことを配属後に活かすこと」32.5%などが続いた。

また、「内定時から研修を実施する」と回答した担当者が50.7％と半数を超えており、内定辞退や早期離職を防ぐ取り組みを行っている企業も多くなっている。

「新入社員に研修で得て欲しいこと」を尋ねたところ、最も多かったのは「業務に必要なスキルや知識を早期に習得すること」47.3％だった。

以下、「自社の社員としてふさわしいマナーを身に付けること」46.0%、「任せられた仕事を着実に進行すること」40.0%、「成長意欲をもち、必要な知識や経験を自ら開拓すること」40.0%などが続いた。

新入社員研修の研修内容（スキル）を聞いたところ、70.6％が「セルフマネジメント」、「プレゼンテーション」といったビジネススキルの内容を実施していると回答。一方、「情報セキュリティ」、「DXの基礎」といったIT関連のテーマも51.8％が実施していた。

ビジネスにITが切っても切り離せない現代において、ITも新入社員として習得すべきテーマであるという意識が高まっていることが背景と考えられる。また、早期の戦力化やDX人材育成の流れを受けて、「Officeスキル」やDX関連の研修が実施されているようだ。

新入社員研修の形式を聞いたところ、「対面形式」の実施が76.4％で、新型コロナの行動制限緩和に伴い、対面での研修が戻りつつあることが分かった。

一方、「オンライン形式」も59.9％が実施しており、「オンラインを取り入れることで時間や場所にとらわれず参加でき、研修の質を保つことが可能になる」などの利点から実施が進んでいることが分かった。

また、「対面とオンラインの両方」を実施する企業が45％と約半数で、そのうち75.4％がその有効性を感じていた。対面形式が戻る一方で、今後もオンラインの利点も活かした「ハイブリッド」での研修の実施が多くなることが予想される。

この調査は、2023年度の新入社員研修に関わる全国の企業の人材育成担当者を対象に、2月17日～20日にかけて、インターネットで実施した。有効回答数は643人。

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ベネッセ