子どもがいる親世代、小中学校の授業短縮の認知度は約2割にとどまる＝イー・ラーニング研究所調べ＝

イー・ラーニング研究所は15日、「小中学校での授業時間短縮に対する意識調査」の結果を公表した。

調査は子どもを持つ親や、親族に子どものいる人を対象に4月3日～26日に行われ、506名から回答を得た。それによると、小中学校の授業時間短縮に対する関心度は約2割にとどまったものの、約4割は賛成と回答した。各学校によるプラスαの取り組みや子どもの集中力維持に期待する声が多く聞かれた。

新たに創出された時間には「コミュニケーション能力の向上」や「金融教育」の活用に期待する声が多数寄せられた。また、外国語やプログラミング学習を抑え、現代社会を生き抜くために必要なスキルを向上させることに注目が集まった。

9割以上の親が、子どもに社会で役立つ能力を育むための授業の実施を希望しており、今後も教育現場で、子ども同士の交流や体験機会の増加など、授業のあり方を模索していくことが必要とされている。

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イー・ラーニング研究所