8割以上の親が教師不足を深刻と認識しデジタル化による解決に期待＝イー・ラーニング研究所調べ＝

ー・ラーニング研究所は29日、「学校と家庭での教育のバランスに関しての調査」の結果を公表した。

調査は4月5日～27日に行われ、子どもを持つ親302名から回答を得た。それによると、学校教育以外の教育費が必要と考える親が約9割に上った。その理由を訊いたところ、8割以上が「将来の夢のために必要なスキルを身につけてほしいから」と回答するなど、デジタル技術の進化や生活様式の変化に伴い、多くの親が現状の学校教育の内容にとどまらない、子どもの将来の夢につながる学びに費用をかけたいと考えていることが分かった。一方、経済的に余裕のない親や、教育費のかけ方が分からない親も一定数見られた。

8割以上の親が教師不足について深刻な問題と認識していた。

また、教師が不足する中で追加された新たな公教育化科目の中でも、特に親が学校での実施を求めるのは1位「金融教育」、2位「情報リテラシー教育」で、その理由として「家庭で教える自信がない」「児童同士で交流するほうが身につくと思うから」などの声が聞かれた。

教師不足の解決策としては、7割以上が「メタバースなどの授業活用」や「タブレット教材の導入」と回答、多くが授業のデジタル化に期待していることが判明した。

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