2025年1月15日
東京学芸大学、日本OECD共同月刊キックオフワークショップを1月~3月開催
東京学芸大学教育インキュベーション推進機構は14日、日本OECD共同研究月間を1月~3月に開催すると発表した。
今年は能登半島地震から1年、そして阪神淡路大震災から30年を迎える年となり、東日本震災復興支援教育プロジェクトをルーツに持つ日本のOECD共同研究にとっても、1月は大切な月となる。
これまで毎年3月に開催してきた日本OECD共同研究月間を、今年は1月~3月に、全体テーマを「未来の日本へ贈る、等身大のラブレター:継往開来(仮)」と題して開催する。
そのキックオフとなるワークショップを第1部「能登半島地震から1年/阪神淡路大地震から30年に想いを馳せる会」と「OECD E2030プロジェクト無限大:生徒・教師国際サミット報告会」の2部編成で実施する。
開催概要
開催日時:1月15日(水)17:00~20:00
開催場所:オンライン(一部、早稲田大学からの対面参加)
関連URL
最新ニュース
- COMPASS、AI型教材「キュビナ」が仙台の全市立小中183校で利用開始(2026年3月13日)
- テクノホライゾン、岐阜県教育委員会の遠隔授業導入事例を新たに制作、学校・教育関係者へ配布開始(2026年3月13日)
- シフトプラス、生成AIを活用する「自治体AI zevo」でGPT-5.4を全利用自治体へ提供開始(2026年3月13日)
- VISH、スクール管理システム「スコラプラス」が埼玉DXパートナーに認定(2026年3月13日)
- 世界11カ国調査で判明、「日本の教育基盤は安定しているが保護者は現状に不満」=スプリックス教育財団調べ=(2026年3月13日)
- 中学校の公教育、保護者の71%が「満足」と回答 =塾選調べ=(2026年3月13日)
- 幼児・小学生・中学生・高校生白書2025の第3弾、学習・学校生活に関する調査 =学研ホールディングス調べ=(2026年3月13日)
- 教育と探求社×東京大学CASEER、高校生を対象に探究学習の大規模調査を実施(2026年3月13日)
- 医学部予備校の費用、4人に1人が「400万円以上」を想定 =NEXER調べ=(2026年3月13日)
- 小中学生の習い事、保護者の64.8%が「グループレッスン」よりも「マンツーマン」を支持 =アタム調べ=(2026年3月13日)













