ICT教材「すらら」、不登校支援で導入自治体数・ID数ともに過去最高を記録

すららネットは4日、同社のアダプティブICT教材「すらら」の、不登校児童生徒の学習支援を目的とした自治体での導入が、11月末時点で過去最高を更新したと発表した。

自治体に初めて導入された2019年に比べ、導入自治体数は10倍の20自治体、ID数は約19倍の4219IDになった。

2025年には、政令指定都市での活用が始まったほか、県が運営するメタバースを活用した不登校支援で「すらら」が導入され、10月からは、公立高校の校内別室指導でも導入され、小中学生に加え高校生の不登校支援まで「すらら」の活用が広がっている。

「すらら」の教育効果については、統計的な検証も進んでおり、同社の「インパクトマネジメントレポート2024」によると、共分散構造分析を使った調査で、心理的に安心できる環境が学習意欲を高め、その意欲が学力向上につながるという間接的な効果が明らかになっている。特に不登校や発達障がいなど特別な支援を必要とする子どもにとって、心理的安全性の確保が学びの成果を生む前提条件であることが示されている。

また、実際の調査データからは、「勉強ができるようになった」「自分に自信が持てるようになった」と答える子どもも多く、学習意欲や自己肯定感の向上が確認されている。

「すらら」は、小学校から高校までの国語、算数/数学、英語、理科、社会 5教科の学習を、教師役のアニメーキャラクターと一緒に、一人ひとりの理解度に合わせて進めることができるアダプティブなICT教材。レクチャー機能、ドリル機能、テスト機能で、一人ひとりの学力に応じて理解→定着→活用のサイクルを繰り返し、学習内容の理解と定着をワンストップで行う。

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「自治体での導入が過去最高を更新」

ICT教材「すらら」

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