ナイスモバイルの「電子黒板寄贈」、教育機関の約62％が「教育環境の改善」を実感

ナイスモバイルは25日、同社の電子黒板を寄贈した全国の小学校～大学、教育委員会など71の教育機関を対象に実施した、「寄贈3カ月後の活用状況などのアンケート調査」の結果をまとめ発表した。

同社は、MAXHUB「All in One Meeting Board V6 CFシリーズ」の営業活動に使用していたミーティングボードのデモ機をメンテナンスし、2024年11月から全国の教育機関に計100台を寄贈。寄贈直後の印象ではなく、実際に一定期間使用した後の評価や、現在教育機関が抱える課題を把握するため、今回、各寄贈先を対象に、設置から3カ月後を目安にアンケート調査を行った。

それによると、回答のあった71件のうち、ミーティングボードを授業で活用していると回答した64の教育機関のうち40件が「教育活動の環境が良くなった」と回答し、「良くならなかった」とする否定的評価は0件だった。導入後3カ月で、約62％の教育機関が「教育環境の改善」を実感するという結果になった。

調査では、今後の教育活用に対する意識も明らかになった。回答のあった71教育機関のうち約68％が「教育を活用した先進的な取り組みを行いたい」と回答し、約62％が「大学や企業とオンラインで連携し、学びの機会を広げる取り組みに興味がある」と回答。教育現場では活用が一定程度定着し、探究学習やSTEAM教育、産学連携といった次の教育展開を見据える段階に入りつつあると考えられる。

また、回答のあった71教育機関のうち約66％が「オンライン会議」を、約55%が「オンライン授業」を実施していた。オンライン活用が進む一方で、授業での本格的な活用は定着途上にあることが分かった。

具体的な課題に対する設問では、オンライン会議・授業を問わず「準備や片付けに時間がかかる」という運用上の手間や、「カメラ・マイク・スピーカーの性能に課題がある」という現場ニーズと合致しない機器が導入されていることが最も多く、NEXT GIGA期におけるさらなる環境整備や、運用支援の重要性が改めて浮き彫りになった。

今回の調査から、普通教室・特別教室を問わず、比較的安価なプロジェクターやディスプレイが多く導入されていることも明らかになった。

また、現在使用している大型提示装置に関する課題について、複数選択式で調査を行ったところ、「スタンドや設置場所の制約で移動ができない」が最も多く、次いで「画面サイズや解像度が授業に適していない」、「外付け機器の故障が多い」などが続いた。多くの教育現場で現場ニーズと合致しない機器が導入されており、何らかの使いづらさや運用上の課題を感じていることが明らかになった。

この調査は、同社のミーティングボード寄贈先の学校・大学・教育委員会などの教育機関を対象に、2025年3月31日～10月27日にかけてインターネットで実施した。有効回答数は71件。

調査結果の詳細