大学教員・高校教員ともに7割が年内入試の面接必須化に賛成も地域により差＝河合塾調べ＝

河合塾は、2028年度からの全面実施が検討されている年内入試の面接必須化について、高校・大学の教職員に緊急アンケートを実施し、15日にその結果を教育関係者向け情報サイト「Kei-Net Plus」で公開した。

総合型・学校推薦型選抜の面接必須化への賛否

調査は全国の高校・中等教育学校・大学などの教職員を対象に4月3日～12日に行われ、196件の回答を得た。それによると、74%の高校教職員、66%の大学教職員が「総合型・学校推薦型選抜の面接必須化」に賛成と回答した。その主な理由として、志望校への熱意や学習意欲などを多面的に測る総合型・学校推薦型選抜の趣旨を重視するという声が多く挙がった。

一方で、約3割あった反対の回答は西日本を中心に多く、とりわけ近畿地区では高校教職員の34%、大学教職員の58%が反対と回答、地域差が大きく見られた。反対の理由として、面接を必須化することによる高校や大学の負担増を懸念する声が多く聞かれた。

調査結果の詳細