2022年3月4日
教育におけるデジタル化の市場規模、2026年に467億米ドルに到達 =グローバルインフォメーション発表=
グローバルインフォメーションは、「デジタル教育の世界市場~新型コロナの影響分析:エンドユーザー別 (教育機関、企業・公共部門)・学習の種類別 (自習型オンライン教育、講師主導型オンライン教育)・コースの種類別・地域別の将来予測(2026年まで)」(MarketsandMarkets)と題する市場調査レポートの販売を3月2日から開始した。
同レポートによると、教育におけるデジタル化の市場規模は、2021年の115億米ドルからCAGR32.3%で成長し、2026年には467億米ドルに達すると予測されている。
インターネットの普及率の向上、オンライン学習を利用したインフラコストの削減と拡張性の向上、効率性、利便性、柔軟性の向上、マイクロラーニングの需要の高まりなどが、同市場の成長を促進させる。
また、「コロナパンデミック」の影響で、世界中の学校が閉鎖されており、186カ国12億人以上の子どもたちが学校閉鎖の影響を受けている。多くの地域で子どもたちが教室から離れていく状況の中で、パンデミック終息後のオンライン学習の継続と、そのデジタル教育市場における影響などに注目が集まっている。
コロナ以前にも、デジタル教育技術はすでに高い成長率と採用率を示しており、2019年の世界のEdtech投資額は186億6000万米ドルに達した。さらに言語アプリ、仮想家庭教師、ビデオ会議ツール、オンライン学習ソフトウェアの利用者は、コロナ以降急増している。
オンライン学習は、教師やインストラクターが学習者にレッスンを提供するための効率的な方法を提供。また、ビデオ、PDF、ポッドキャストなどの様々なツールがあり、講師はこれらのツールをレッスンプランの一部として利用することができる。
従来の教科書だけでなく、オンライン教材を使った授業を行うことで、より効率的な教育が実現できる。バーチャルラーニングでは、学習者は自宅にいながら授業を受けることができ、時間の節約だけでなく、学習に最適なコースを柔軟に選択できる。
オンライン教育では、受講者と講師が直接顔を合わせることができない。また、オンラインコースでは、ユーザーが自分のペースで学習できる柔軟性が提供される一方で、学習ペースの維持のためには自制心が必要となる。
電子機器でリマインダーを設定しても、自己管理能力に欠ける学生の場合は、学習の進捗が遅くなる可能性がある。また、従来の教育システムでは、仲間同士の交流や社会性が刺激となるが、オンライン学習者の環境は、従来のものと比べて遅れている。
関連URL
最新ニュース
- システム ディ、秋田県教育委員会が「School Engine Web出願システム」を導入(2025年12月5日)
- ICT教材「すらら」、不登校支援で導入自治体数・ID数ともに過去最高を記録(2025年12月5日)
- ガイアックス、石川・富山・福井の小中高校に起業家教育の講師を無償派遣(2025年12月5日)
- 計算力は高いのに自信のない日本の子どもたち、小4・中2国際調査からわかった意識と実力のギャップ =スプリックス教育財団調べ=(2025年12月5日)
- 就活生の67.4%が「資格は就職に有利になる」と回答 =Synergy Career調べ=(2025年12月5日)
- 保護者の4割以上が学童保育に「勉強」と「安心」の両立を要望 =NEXERとHokally調べ=(2025年12月5日)
- 大学受験、保護者が最も不安を感じるのは「高3の秋~冬」=塾選調べ=(2025年12月5日)
- テックタッチ、早稲田大学が独自の出張申請システムに「テックタッチ」導入(2025年12月5日)
- 次世代ロボットエンジニア支援機構、「女性エンジニアの増加」目指しロボット・AI教材普及のクラファンを開始(2025年12月5日)
- 小中生向けプログラミング教室「CodeCampKIDS」、Scratchプログラミングコースをフルリニューアル(2025年12月5日)













