2022年4月1日
デジタルリテラシー協議会、Webサイト「Di-Lite」をリニューアル
デジタルリテラシー協議会は3月31日、デジタルリテラシー「Di-Lite」(ディーライト)のWebサイトをリニューアルした。
同協議会は、2021年4月20日に、参加団体である「データサイエンティスト協会」と「日本ディープラーニング協会」、「情報処理推進機構」の3団体が共同で設立。
これまで、多くの団体・企業とデジタル人材育成に関する情報交換や交流を重ねてきたが、今回、更なる社会的な取組みを加速するために、Webサイトをリニューアルした。
新サイトでは、情報コンテンツを大幅に拡充したほか、賛同団体・企業のうち公開に承諾した53の団体・企業名を公開するなど、情報発信を強化。
同サイトでは、デジタル時代の全てのビジネスパーソンが学ぶべきデジタルリテラシー領域を「Di-Lite」として定義して指し示し、デジタル人材育成への取組みを呼びかけている。
また、賛同する団体・企業の募集などを行い、100を超える団体・企業から賛同の声や問合わせが寄せられている。
「Di-Lite」は、全てのビジネスパーソンが持つべきデジタル時代の共通リテラシー。その領域は2021年7月現在、IT・ソフトウェア領域に、DX潮流の中でより重要性が高まる「データ×AI」活用に関連した数理・データサイエンス、AI・ディープラーニング領域を加えた領域の基礎領域から設定。
同協議会は、「Di-Lite」をベースに、増え続けるITスキルや知識をビジネスとの関連性から体系化することで各ビジネスパーソンが取るべきラーニングパスの見える化を目指す。
リニューアルの概要
①新ステートメントやプロジェクト動画の公開
「デジタルリテラシーを、全てのビジネスパーソンに」とのメッセージとともに、新たなステートメントや、啓発のためのプロジェクト動画を公開
②新「Di-Lite」ロゴやプロジェクトアイコンを公開・配布
「Di-Lite」の新しいロゴ、社会全体での取り組み加速に向け賛同団体・企業などが掲げ、「デジタルリテラシーを、全てのビジネスパーソンに。」という共通意識を持つためのプロジェクトアイコンを公開・配布
③賛同団体・企業の名称一覧を公開
3月31日時点で賛同している団体・企業(53社)の名称一覧を公開
④デジタルリテラシーに関する解説コンテンツを公開
「デジタルリテラシーとは」「デジタルリテラシーの必要性」「デジタルリテラシーとは具体的に何か」「デジタルリテラシー習得の効果」の4本の解説コンテンツを公開
関連URL
最新ニュース
- 「EDIX(教育総合展)東京」、5月8~10日に東京ビッグサイトで開催(2024年5月2日)
- 第一志望に合格した大学生の5割以上が、2回以上「志望校が変わった」と回答=武田塾調べ=(2024年5月2日)
- アディッシュプラス、宮崎市による「宮崎市こころつなぐライン相談」事業を受託(2024年5月2日)
- Adecco、東京都「デジタル人材育成支援事業(短期集中コース)」の運営を開始(2024年5月2日)
- DNP、不登校児童・生徒などを支援する3Dメタバースを東京都の30自治体等に展開(2024年5月2日)
- ラインズ、入退室管理システム「安心でんしょばと」仙台市で一斉導入(2024年5月2日)
- コドモン、大阪府摂津市のこども園にICTサービス「CoDMON」導入(2024年5月2日)
- 母子モ、母子手帳アプリ「母子モ」が山梨県南アルプス市で提供開始(2024年5月2日)
- ミラボの子育て支援アプリ「子育てモバイル」、岐阜・美濃市が導入(2024年5月2日)
- iU、eスポーツルーム開設 新年度から正式カリキュラム化も検討(2024年5月2日)