熱中症対策の冷却グッズや水分補給、小中学生の4人に1人が「学校のルールで制限された」=経験あり明光義塾調べ=

明光ネットワークジャパンが運営する学習塾「明光義塾」は2日、小学4年生から中学3年生の子どもを持つ保護者1100人を対象に実施した、「子どもがいる家庭の熱中症・暑さ対策に関する実態調査」の結果をまとめ発表した。

それによると、昨年（2025年）の夏、「子どもが熱中症のような症状を経験したことはあるか」と聞いたところ、40.5％の保護者が「ある」と回答。気温上昇や猛暑日が続くなか、子どもの体調変化を身近に感じる家庭が一定数存在している実態が明らかになった。

次いで、暑さによる危険度の目安とされる「暑さ指数」（WBGT）を知っているか、と尋ねたところ、59.4％が「知っている」（知っている：24.6％、どちらかというと知っている：34.8％）と回答した。「知っている」と回答した割合は、2024年5月の42.9％、2025年5月の57.4％から年々増加しており、3年間で16.5ポイント上昇。家庭における熱中症対策や暑さへの意識が高まりつつある様子が伺える。

一方で、「あまり知らない」「知らない」と回答した保護者も4割程度存在しており、子どもの熱中症予防に関する情報や指標のさらなる周知が求められる。

続いて、「子どもが暑さや体調の不調を、うまく伝えられなかったことはあるか」と尋ねたところ、46.2％が「ある」（よくある：8.4％、時々ある：37.8％）と回答した。子ども自身が暑さによる不調や体調の変化を十分に言葉にできないケースも一定数存在しており、熱中症リスクの「見えにくさ」が伺える結果となった。

猛暑や熱中症について、「台風や地震と同様の気象災害・防災の対象として認識しているか」と質問したところ、65.3％が「認識している」（強く認識している：16.0％、ある程度認識している：49.3％）と回答。熱中症警戒アラートの発表や学校現場での対策強化などを背景に、猛暑や熱中症を「災害レベルのリスク」として捉える意識が広がっている。

また、「子どもが通学時に行っている熱中症対策」について聞いたところ、最も多かったのは「水筒・飲み物を持参」68.9％で、以下、「こまめな水分補給」58.0％、「帽子の着用」50.3％と続いた。「ネッククーラーの使用」25.3％や「日傘の使用」19.8％と回答した家庭も一定数見られ、通学時の熱中症対策アイテムの選択肢が広がっている様子が伺える。

一方、子どもが通う学校で、「日傘や冷却グッズ、水分補給などの熱中症対策が、ルールにより制限または禁止された経験はあるか」と聞いたところ、4人に1人（27.1％）が「ある」と回答。猛暑対策への関心が高まる一方で、学校生活のルールや運用との間にギャップを感じている家庭も一定数存在しているのが伺える。

「職場と同様に、学校の熱中症対策も法令で義務化すべきだと思うか」と質問したところ、78.6％が「そう思う」（強くそう思う：24.1％、ある程度そう思う：54.5％）と回答した。子どもの通学や学校活動における熱中症リスクへの関心が高まるなか、学校現場でも一定の基準やルール整備を求める保護者が多いのが分かる。

また、前問では学校で熱中症対策が制限・禁止された経験があるとの回答も一定数見られており、学校ごとの差をなくしながら、子どもの安全を確保するための対策強化を期待する声も広がっている。

「電気代を理由に、エアコンの使用を控えたことはどの程度あるか」と尋ねたところ、「よくあった」が9.1％、「時々あった」が30.1％で、合わせて39.2％が「電気代を理由にエアコン使用を控えた経験がある」と回答した。子どものいる家庭では、熱中症予防のために室温管理の重要性が高まる一方で、家計負担との両立に悩む実態も見えてきた。

最後に、「子どもが自宅で勉強している際、暑さで集中力や学習効率が下がると感じるか」と聞いたところ、68.2％が「感じる」（よく感じる：19.2％、時々感じる：49.0％）と回答した。夏場の気温上昇が続いており、家庭内の暑さが子どもの学習環境にも影響を及ぼしている様子が伺える。特に長時間の学習や夏休み期間中の家庭学習では、室温管理や休憩、水分補給など、集中しやすい環境づくりの重要性が高まっている。