2014年4月14日
文科省/ 「学びのイノベーション事業」報告書 8割の生徒が効果を肯定
文部科学省は11日、1人1台のタブレット端末や電子黒板、無線LANなどを活用し、新たな学びの創造を目指す実証研究「学びのイノベーション事業」の報告書を発表した。
「学びのイノベーション事業」は、文部科学省と総務省が連携し、小学校10校、中学校8校、特別支援学校2校を対象に、2011年度から2013年度まで実施。子供たちが主体的に学習する新たな学びの創造を目指し、デジタル教科書・教材やICTを活用した指導方法の開発、ICT活用の効果・影響の検証を行ってきた。
報告書は、小中学校、特別支援学校、指導方法、デジタル教科書・教材、教育効果、留意事項、今後の推進方策などに分けて発表。
小学校、中学校での取り組みでは、画像や動画を活用した授業により、興味・関心を高め学習意欲が向上したという。生徒の学習の習熟度に応じたデジタル教材を活用することで知識・理解が定着したほか、電子黒板などを使って発表・話し合いを行うことにより、思考力や表現力が向上したと報告。
教育効果については、約8割の生徒が全期間を通じて、授業について肯定的に評価。また、全国学力・学習状況調査では、「コンピュータや電子黒板を使った授業は分かりやすい」「本やインターネットを使ってグループで調べる活動をよく行っている」という回答が、実証校で全国より高い数値となった。
標準学力検査の結果を、2011年度と2012年度の経年で全国の状況と比較すると、低い評定の出現率が減少している傾向が見られた。中学校では、高い評定の出現率が多い集団では、さらに高くなる傾向もあったという。
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