2015年6月8日
総務省/「プログラミング人材育成の在り方に関する調査研究」報告書を公表
総務省は5日、プログラミング教育の現状・実態や、その効果などについてまとめた「プログラミング人材育成の在り方に関する調査研究」報告書を公表した。
調査研究では、プログラミング人材に必要な育成手法などを明らかにするために、プログラミング教育の現状・実態、その教育効果、プログラミング人材に対する企業のニーズなどを調査した。
報告書によると、プログラミング教育の効果については、有識者や教育事業者に対するヒアリングから、21世紀型能力で示されている実践力、創造力、思考力といった能力のうち、一定の範囲をカバーしていることが確かめられたという。
また、今後の普及に向けた施策として、コンテストの開催や、教育効果の評価手法策定、地域コミュニティとの連携による施設活用・講師マッチング、共通して利用できるプラットフォームの活用が有効だとまとめている。
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