MMD研究所／約半数の母親が小学生の携帯に防犯・GPS機能が必要

MMD研究所は21日、「小学生の携帯電話に関する調査」の結果を発表した。

調査では、小学生の子どもがいる20歳から40歳の母親642人を対象に、インターネット調査を実施。

それによると、小学校高学年の携帯電話端末の所有率は約4割で、小学生の携帯電話利用料金平均額1419円、購入検討者の許容平均月額は1679円となっていることが分かった。

キャリアの携帯電話を所有する小学生の母親のうち、約3割が格安スマホ（格安SIM）への乗り換えを検討中だった。

母親が、小学生の子どもに持たせる携帯電話端末に必要だと思う機能は、最も多かったのが62.9％の「通話」で「防犯」と「GPS」がともに50.5％と続いた。

なお、調査データは4万9800円で販売。MMD研究所のWebサイトで申し込むことができる。

調査概要

調査期間：2015年8月6日～2015年8月7日（2日間）
有効回答：642人
調査方法：インターネット調査
調査対象：小学生の子どもがいる20～40代の母親
設問数：16問

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