OECD／PISAデジタル能力調査の結果　ICT教育で成績向上なし

経済協力開発機構（OECD）は15日、今回初となるOECDのPISAデジタル能力調査の分析の結果、教育ICTに多額の投資を行った国でもPISA*1の読解力、数的リテラシー、科学的リテラシーの成績に目立った向上は見られなかったとする報告を発表した。

デジタル能力の格差を解消し、今日のようなグローバル社会で必要とされる能力を全ての生徒に提供できるよう、学校では上手く技術をとりいれた授業が行われるべきだが、今回のPISAデジタル能力調査の分析によると、学校では十分にそれができていないと指摘した。

学校で多少コンピューターを使用している生徒のほうが、ほとんど使わない生徒に比べて成績もいくぶん良い傾向が見られたが、学校でコンピューターを使うことが頻繁である生徒に関しては、逆に成績が比較的悪いという結果も見られたという。

こうしたことから、ハイテク機器やサービスの使用を普及させたり補助したりという対策だけより、全ての子供が読解や数学において基礎レベルの習熟度に到達することを確実にすることの方が、デジタル社会において平等な機会に恵まれることにつながるのではないかとしている。

アンドレアス・シュライヒャーOECD教育スキル局長は、「学校教育制度は、授業の中にテクノロジーを組み込む、より効果的な方法を見つけ出さなければならない。これにより、教育者には21世紀型教育法を支援できるような環境を提供することができ、生徒には将来成功できるような21世紀型スキルを身につけさせることができます。知識へのアクセスを劇的に拡大させることができる唯一の手段がテクノロジーであるが、テクノロジーを上手く使い結果につなげるには、各国はより効果的に投資し、その変革を最前線で企画実施するのが教師であるという図式を確実にしなければならない」と述べている。

*1:PISAとは、OECDが進めているPISA（Programme for International Student Assessment）と呼ばれる国際的な学習到達度に関する調査のこと。