- トップ
- 企業・教材・サービス
- 「英語を話す」が身につく月83円の教科書準拠デジタル教材発売
2016年5月25日
「英語を話す」が身につく月83円の教科書準拠デジタル教材発売
桐原書店とイングリッシュセントラルは24日、1ヶ月あたり83円で「英語を話す」力を養成する教科書準拠デジタル教材を発売すると発表した。
業務提携を結んだ両社は、教科書内容を電子化したデジタル教材を開発。従来からの単語テストや穴埋め問題などで「読む」「書く」に対応。教材内容の音声読み上げで「聞く」、独自の音声認識技術を使った発音診断で「話す」に対応。4技能型(読む・書く・聞く・話す)すべてに対応できる。
また、年額1000円(税抜)、1ヶ月あたり83円の低価格で販売する。
英語教育の現場では、文部科学省の専門家会議がデジタル教科書の2020年度導入案を提示。紙の教科書と併用して使えるデジタル教材の需要が高まっている。また、大学入試改革などにより「話す英語」の需要も高まっている。一方で、効果的なリスニングやスピーキング指導を行える人材の不足が課題となっている。
関連URL
最新ニュース
- みんがく、自治体向け「無償スタート応援!教育特化型の生成AI活用キャンペーン」開始(2025年3月14日)
- 教育ネット、タイピング大会 実証自治体を限定10自治体募集(2025年3月14日)
- アローリンク、長野県が「Liny」を活用し「ながの子育て家庭優待パスポート」をリニューアル(2025年3月14日)
- ChatGPTなどの対話型生成AI、「学校で利用したことがある」小学生は16.8%、高校生は27.7% =学研調べ=(2025年3月14日)
- 6割強の親が「老後の備えより子どもの教育費にお金を回したい」と回答 =ソニー生命調べ=(2025年3月14日)
- 「大人になって学んでおけばよかった」No.1は「金融知識」 =日本こどもの生き抜く力育成協会調べ=(2025年3月14日)
- 通信制高校の選択、約6割は子供自身の意思で進学を決定 =ウェブクルー調べ=(2025年3月14日)
- 放課後NPOアフタースクール、「共働き世帯の小学生の放課後の過ごし方」調査結果(2025年3月14日)
- サイボウズ、ソーシャルデザインラボ「不登校・行き渋りに関するインタビュー調査」(2025年3月14日)
- キズキ、「不登校保護者の夫婦関係」のアンケートを実施(2025年3月14日)