英語教育の「早期化」「教科化」に約6割の保護者が賛成

イーオンは14日、全国のイーオンキッズに通う小学生の保護者（イーオン保護者）500人と、英会話学校に通っていない小学生の全国の保護者（一般保護者）500人の計1000人を対象に実施した「子どもの英語学習に関する意識調査2017」の結果を発表した。

「小学校の英語教育の早期化」について

今後変更されることが決定している①小学5、6年生時の英語「教科」化、②「外国語活動」の小学3、4年生への前倒し（早期化）、③中学校の「英語を英語で教える授業」開始、④大学入試（新大学入試テスト導入）の各項目について知っているかどうかを保護者らに尋ねたところ、①が最も認知度が高く全体で7割以上、イーオン保護者では8割を超える結果となった。一方で、③の中学校での変化には、全体で36％と最も認知度が低く、一般保護者では3割にも満たなかった。

小学校英語の「早期化」には、イーオン保護者で約66％、一般保護者でも約62％が「よいことだと思う」と回答。特にイーオン保護者では「もっと引き下げるべきだと思う」と合わせると88％が早期化を要望しているという結果になった。理由としては、「世の中のグローバル化に対応するため」がトップ。

また、小学5年生からの英語「教科化」についても、イーオン保護者、一般保護者それぞれ約6割が「よいことだと思う」と回答。その理由には「現在の英語学習では内容が十分でないと思うから」がトップだった。

新学習指導要領に盛り込まれた、発表やグループ活動などの「主体的・対話的で深い学び」についての意見では、イーオン保護者では「主体性を持たせることは良いことだと思う」が87％だった一方、一般保護者では63％にとどまり、「従来の知識伝達型の授業の方が重要だと思う」「わからない」という回答もそれぞれ2割弱あり意見が割れた。

「早期化」「教科化」をはじめとする小学校の英語教育の変化において「自身の子どもへの影響」と「学校の授業運営」それぞれに不安に思うことを聞いたところ、「子どもへの影響」には、一般保護者では「学習時間増による負担が大きくなるのではないか」と「子どもが英語に対して苦手意識を持つのではないか」が同率（144票）でトップとなったものの、全体では「特になし」（328票）が最も多かった。

一方、「学校の授業運営」について、「これまで英語を教科として教えた経験のない小学校の教員に授業ができるのか」という回答が、イーオン保護者、一般保護者ともトップとなり、全体の6割以上の保護者が不安に思っていることが浮き彫りになった。特にイーオン保護者では380人と3/4が不安に思っているという結果だった。