日本は世界平均に比べてAPIの活用が出遅れ、CA Technologies調べ

CA Technologiesは24日、同社がグローバル規模で実施した、API（Application Programming Interface）(*1)活用に関する最新の調査結果を公開した。

調査対象企業の88%がAPIを使用しており、デジタル・トランスフォーメーションに必要なAPIライフサイクル全体の管理を行うため、51%の企業が高度なAPI管理を実施していることが明らかとなった。

調査は、昨年5～6月にかけて、世界21カ国10業界の企業の業務部門とIT部門のエグゼクティブ合わせて1770名から、APIの利用方法とAPIプログラムのビジネス上の影響に関する回答を得るかたちで行われた。また報告では、企業のAPI管理がどこまで進んでいるのかを評価するAPI管理の成熟度モデルも提案している。

それによると、世界の51%の企業で高度なAPI管理ができており、基本的なAPI管理ができている企業も37%に上ることが判明した。加えて、基本的なAPI管理を採用している企業の47%、高度なAPI管理を採用している企業の83%が、競合他社との差別化にAPI管理が有効であると回答している。しかしながら、双方を比較すると、業績の改善について差があらわれている。

また、回答企業の70%以上がAPIプログラムの有効性を判断するために、顧客体験・デジタルリーチ・新規アプリの市場投入期間・トランザクション量などの外部指標を使用しており、それによってAPIがビジネスに与える影響を認識していることも明らかになった。

世界と比較すると、日本ではAPIの活用が遅れている状況も判明した。APIを使用している企業の割合はグローバル平均より低く、限定的・ほとんど管理ができていない企業の割合もグローバルの平均より高くなっている。APIを成功裡に導入する上で障壁となる主な要因を訊ねたところ、「迅速にAPIを開発すること」「効率的でセキュアなAPIの開発」「ビジネス上の価値を見出すこと」など、日本もグローバルもほぼ同様の障壁が挙げられた。

*1：APIとは、自己のソフトウェアを一部公開して、他のソフトウェアと機能を共有できるようにしたもの。ソフトウェアコンポーネントが互いにやりとりするのに使用するインタフェースの仕様。