小学校のプログラミング教育 保護者の44％が必要、ドリームエリア調査結果

地域コミュニティーサービス「マチコミ」、GPSの位置情報で危険を未然に防ぐ児童見守りサービス「みもり」を運営するドリームエリアは23日、子どもの「ICT教育」に関するアンケート調査結果をまとめ発表した。

それによると、小学校のプログラミング教育の必要性については、全体の44%が「必要だと思う」と回答。

回答した保護者からは、「自分が昔から全く苦手な分野なので、親はなかなか教えられないので、必要」「これから生きていくのに、何をするにも使うから」などのコメントが寄せられたが、プログラミング教育が「必要ない」と回答した保護者は「今からしなくても大きくなってからでも習得できると思う」とコメント。

「就職活動を開始する時代に、プログラミングの知識が優位に働くと思うか？」という質問には、2人に1人（54.6％）が「思う」と回答。

「プログラミングの知識があることで所得が高くなると思うか？」との質問には、「とても優位になる」（11.6%）と、「多少優位になる」（45.8%）の回答が合わせて約57%。プログラミング知識が子どもの将来の所得につながると考える保護者が、半数以上いた。

「子どもをプログラミング教室に通わせたいと思うか？」との質問には、「既に通わせている」（2.0%）を含め、およそ半数が「通わせたい」と回答。

一方で、「通わせたいがよく分からない」と回答した保護者も24.9%いることから、プログラミングは様々な種類の言語や技術があることに加えて、子どもに何を学ばせればいいのか分からないと思っている保護者がいることが分かった。

この調査は、「マチコミ」利用者で子どもがいる保護者を対象に、10月18日〜23日にかけてインターネットで実施。有効回答者数は1万5740人。

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