矢野経済研究所、eラーニング市場に関する調査、市場拡大が継続

矢野経済研究所は、国内eラーニング市場について調査を実施し、BtoB、BtoC各市場の動向、参入企業動向、将来展望を明らかにした。

それによると、2018年度の国内eラーニング市場規模は、前年度比9.3%増の2185億円を見込んでいる。内訳は、法人向けのBtoB市場規模が4.8%増の650億円、個人向けのBtoC市場規模が11.2%増の1535億円で、両市場ともに市場拡大が継続すると見込まれる。

BtoB市場は、スマートフォン、タブレット端末の一般化による学習ツールの多様化や動画コンテンツの進化、クラウド環境の進展などによるeラーニングの利便性向上ならびに企業の人材育成ニーズの活性化も相まって、顧客企業の利用機会増加と顧客層の着実な拡大が進行しており、eラーニングを学習形態の1つとして浸透させている。

一方、BtoC市場は、学習塾・予備校を中心に提供される進学・補習目的の映像授業や、通信教育サービスで提供される各種関連サービス、オンライン語学レッスンなど、この領域における主要サービスが堅調な伸びを示したものと考えられる。また、学習コースの一部に動画による解説やオンラインによるコーチングを組み込むなど、学習理解を深めるためのツールとしてeラーニングを融合させる学習サービスが増加傾向にあり、学生などの若年層を中心に個人向け学習形態の1つとしても一般化してきている。

「働き方改革関連法」の施行によって、時間・場所に対する制約の少ないeラーニングの授業は今後ますます高まることが予想される。これに付随して、数分間の動画など細分化されたコンテンツを短時間で学ぶ学習スタイル「マイクロラーニング」もさらなる需要の活性化が見込まれる。

2019年度の国内eラーニング市場規模は、前年度比4.3%増の2279億円と予測される。BtoB市場は、「働き方改革関連法」の施行に伴う生産性向上・業務効率化を追求する流れも追い風となって、顧客企業におけるeラーニングの利用が引き続き活発化すると見られる。またBtoC市場は、参入事業者間の業績に多少の好不調が生じる可能性があるものの、主要サービスの大半が引き続き堅調に推移するものと考えられるという。