- トップ
- 企業・教材・サービス
- DCAJ、動画配信市場のいまを知る『動画配信市場調査レポート2019』発刊
2019年4月24日
DCAJ、動画配信市場のいまを知る『動画配信市場調査レポート2019』発刊
デジタルコンテンツ協会(DCAJ)は23日、動画配信市場の実態把握のために調査した結果をまとめた『動画配信市場調査レポート2019』を発刊した。
それによると、2018年の動画配信市場規模は前年比約119%の2200億円と推定している。サービス事業者による広告宣伝の影響や見逃し配信の浸透などにより、動画配信サービスの定着が進み、利用者層はさらに拡大している。事業者側では、新規参入や配信事業者間での提携などの動きにより、競争が激化し市場の活性化につながっている。
また、今後の市場規模の予測では、海外大手をはじめとする新規事業者の参入による市場へのプラスの影響が見込まれることや、従来の定額制を中心とした課金形態に変化が見られる点、サービス開始が迫っている5Gの普及による影響などを踏まえ、2023年には2950億円まで成長すると予測している。
同レポートではそのほか、巻頭に映像メディア総合研究所代表の四方田浩一氏による特別寄稿「2020年代の動画配信市場を考察する」を配し、激動する日本の動画配信市場の今を考察している。定価1万2000円(税別)でPDFデータとして提供する。
関連URL
最新ニュース
- COMPASS、AI型教材「キュビナ」が仙台の全市立小中183校で利用開始(2026年3月13日)
- テクノホライゾン、岐阜県教育委員会の遠隔授業導入事例を新たに制作、学校・教育関係者へ配布開始(2026年3月13日)
- シフトプラス、生成AIを活用する「自治体AI zevo」でGPT-5.4を全利用自治体へ提供開始(2026年3月13日)
- VISH、スクール管理システム「スコラプラス」が埼玉DXパートナーに認定(2026年3月13日)
- 世界11カ国調査で判明、「日本の教育基盤は安定しているが保護者は現状に不満」=スプリックス教育財団調べ=(2026年3月13日)
- 中学校の公教育、保護者の71%が「満足」と回答 =塾選調べ=(2026年3月13日)
- 幼児・小学生・中学生・高校生白書2025の第3弾、学習・学校生活に関する調査 =学研ホールディングス調べ=(2026年3月13日)
- 教育と探求社×東京大学CASEER、高校生を対象に探究学習の大規模調査を実施(2026年3月13日)
- 医学部予備校の費用、4人に1人が「400万円以上」を想定 =NEXER調べ=(2026年3月13日)
- 小中学生の習い事、保護者の64.8%が「グループレッスン」よりも「マンツーマン」を支持 =アタム調べ=(2026年3月13日)












