約9割が不安、95%が学校以外の対応が必要＝イー・ラーニング研究所調べ＝

イー・ラーニング研究所は、2020年の教育改革に関してどのような意識を持っているかの実態を調査するため「2020年教育改革に関するアンケート」を実施し、11日その結果を公開した。

それによると、約9割が小学校の教育改革に不安を感じていることが分かった。不安の理由は「教員の質」が群を抜いてトップとなり、従来の教育カリキュラムで研修してきた教員が、教育改革による変化に対応できるかを不安視していることが窺えた。

95%が小学校の教育改革において学校以外の対応が必要だと感じており、必要とされる対応としては、「インターネットやアプリを活用した教育サービス」や「スクール機能がある学童・アフタースクール」という回答が多かった。

2020年の小学校教育改革に期待することを訊ねたところ、「子どもの自発的な学習意欲や関心を生かせる」が最も多く、「プログラミングにより論理的思考が身につけられる」「英語を小学校から身につけられる」「子どもの将来に結びつく学びが得られる」という回答が続いた。同研究所では、アクティブ・ラーニングを活用した授業、英語やプログラミングなどの学習を通して、汎用性の高い能力を得られることに期待していると見ている。

調査は9月25日～10月4日に、全国の20代～50代の男女236名を対象として行われた。

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イー・ラーニング研究所