- トップ
- 企業・教材・サービス
- LINEみらい財団、災害時のデマやフェイクニュースの見極め方を学ぶ教材開発
2021年3月5日
LINEみらい財団、災害時のデマやフェイクニュースの見極め方を学ぶ教材開発
LINEみらい財団は4日、災害が起きた際、冷静に命を守る行動が取れるよう、災害時の情報とのつきあい方や、デマやフェイクニュースの見極め方を学ぶ教材「情報防災訓練」を開発し、公開した。
同教材は、静岡大学教育学部の塩田真吾准教授と共同で開発。実際に災害時を想定し、用意されている「SNSの情報」を見ながら信頼できるものかどうか、拡散しても良いかなどを考え話し合うグループワークや、「だいふく(だれが・いつ・複数の情報を確認)」という言葉を使って情報の信頼性を見極める訓練などの内容が盛り込まれている。
「授業用スライド」「情報カード」「生徒用ワークシート」「指導者用ガイドブック」の4つがセットになっており、誰でも無償でダウンロードして授業などで活用できる。
また、同財団では今春から、同教材を活用したオンラインでの出前授業を全国の小中学校で実施する予定で、出前授業を希望する学校からの申込みを受付けている。
関連URL
「情報防災訓練」教材ダウンロード
(授業用スライド)
(情報カード)
(生徒用ワークシート)
(生徒用ワークシートのショートバージョン)
(指導者用ガイドブック)
最新ニュース
- COMPASS、AI型教材「キュビナ」が仙台の全市立小中183校で利用開始(2026年3月13日)
- テクノホライゾン、岐阜県教育委員会の遠隔授業導入事例を新たに制作、学校・教育関係者へ配布開始(2026年3月13日)
- シフトプラス、生成AIを活用する「自治体AI zevo」でGPT-5.4を全利用自治体へ提供開始(2026年3月13日)
- VISH、スクール管理システム「スコラプラス」が埼玉DXパートナーに認定(2026年3月13日)
- 世界11カ国調査で判明、「日本の教育基盤は安定しているが保護者は現状に不満」=スプリックス教育財団調べ=(2026年3月13日)
- 中学校の公教育、保護者の71%が「満足」と回答 =塾選調べ=(2026年3月13日)
- 幼児・小学生・中学生・高校生白書2025の第3弾、学習・学校生活に関する調査 =学研ホールディングス調べ=(2026年3月13日)
- 教育と探求社×東京大学CASEER、高校生を対象に探究学習の大規模調査を実施(2026年3月13日)
- 医学部予備校の費用、4人に1人が「400万円以上」を想定 =NEXER調べ=(2026年3月13日)
- 小中学生の習い事、保護者の64.8%が「グループレッスン」よりも「マンツーマン」を支持 =アタム調べ=(2026年3月13日)












