2022年5月31日
23年卒、83.3%の企業がオンラインでの選考を導入=プレシャスパートナーズ調べ=
プレシャスパートナーズは26日、2023年度の新卒採用を実施している同社取引先と任意回答企業を対象に実施した「新卒採用に関する調査」の結果を発表した。
それによると、説明会から最終面接までの選考の実施方法では75.5%が「一部オンラインで行う」と回答し、「全てオンラインで行う」(7.8%)を合算すると、83.3%がオンラインでの選考を導入している結果になった。
「全てオンラインで行う」、「一部オンラインで行う」と回答した企業を対象に、オンラインの活用により入社後のミスマッチが起きていると感じるかを尋ねたところ、70.6%が「以前と変わらない」と回答、「起きていると感じる」と回答したのは14.1%だった。
「全てオンラインで行う」、「一部オンラインで行う」と回答した企業を対象に、オンラインの活用による内定辞退率の変化についての問いには、75.2%が「以前と変わらない」と回答。22.4%が「多くなったと感じる」、2.4%が「減ったと感じる」。入社後のミスマッチ、内定辞退に関して、オンラインを活用しても7割以上の企業が「以前と変わらない」結果になった。
最終面接の実施方法については73.5%が「対面での実施のみ」と回答。最終的には、直接会って判断したい企業が多いようだ。一方 、20.6%が「対面・オンラインを選択制にして実施」と回答しており、新型コロナウイルス感染拡大の状況や学生側の希望に配慮した対応をとる企業もあった。
社長が説明会から最終面接までの新卒採用の選考フローに関わるかの問いには、62.7%が「関わる」、37.3%が「関わらない」と回答。「関わる」と回答した企業を対象に、関わるタイミングを尋ねたところ、「最終面接」(54.9%)が最多。次いで「説明会」(18.6%)、「複数回の最終面接までの面接」(11.8%)となった。
内定承諾の返答期間は、「1ヶ月」(33.3%)が最多、次いで「2週間」(23.5%)。また、20.6%が「期間を決めていない(学生が申し出るまで)」と回答しており、内定から承諾までの期間を学生側に委ねる企業も多いことがわかった。
内定辞退を防止するための取り組みについては「定期的な連絡」(69.6%)が最多、次いで「内定後面談の実施」(51.0%)、「内定者懇親会の実施」(45.1%)となった。
2023年度の新卒採用を実施している企業に、 2024年度の新卒採用の実施予定について尋ねたところ、69.6%が「実施する」と回答した。「実施する」、「検討中」と回答した企業を対象に、新卒採用の開始時期を尋ねたところ、27.4%が「まだ決めていない」、25.3%が「2023年より本格的に開始する」と回答した。一方で、「現在採用活動を行っている」(13.7%)、「既に採用活動を終えている」(1.0%)を合算するとすでに14.7%の企業が採用活動をスタートしていることがわかった。
関連URL
最新ニュース
- COMPASS、AI型教材「キュビナ」が仙台の全市立小中183校で利用開始(2026年3月13日)
- テクノホライゾン、岐阜県教育委員会の遠隔授業導入事例を新たに制作、学校・教育関係者へ配布開始(2026年3月13日)
- シフトプラス、生成AIを活用する「自治体AI zevo」でGPT-5.4を全利用自治体へ提供開始(2026年3月13日)
- VISH、スクール管理システム「スコラプラス」が埼玉DXパートナーに認定(2026年3月13日)
- 世界11カ国調査で判明、「日本の教育基盤は安定しているが保護者は現状に不満」=スプリックス教育財団調べ=(2026年3月13日)
- 中学校の公教育、保護者の71%が「満足」と回答 =塾選調べ=(2026年3月13日)
- 幼児・小学生・中学生・高校生白書2025の第3弾、学習・学校生活に関する調査 =学研ホールディングス調べ=(2026年3月13日)
- 教育と探求社×東京大学CASEER、高校生を対象に探究学習の大規模調査を実施(2026年3月13日)
- 医学部予備校の費用、4人に1人が「400万円以上」を想定 =NEXER調べ=(2026年3月13日)
- 小中学生の習い事、保護者の64.8%が「グループレッスン」よりも「マンツーマン」を支持 =アタム調べ=(2026年3月13日)












