凸版印刷、日本語指導が必要な生徒の「読解力向上」の実証研究結果を公表

凸版印刷は20日、同社のICT学習サービス「navima」の読解力向上支援コンテンツを活用して、日本語指導が必要な中学生を対象に実施した実証研究の結果を公表した。

同社は、2021年12月～2022年3月の期間、茨城県内の6つの中学校で、日本語指導が必要な生徒23人にオンラインで日本語学習を支援し、その効果を検証。

通常授業とは別に行われる個別指導で、教材の1つとして「navima」のコンテンツをインターネット回線で遠隔で提供。また、筑波大学の学生が「日本語サポーター」として、オンライン上での学習支援を行った。

具体的には、「navima」の単元構成に基づき、接続助詞による構文や比較文などいくつかの文法項目に分けた「読解力テスト」を実施。また、「読解クラス」に参加した生徒に対して、実証の終了時期にアンケートを実施した。

その結果、得点率が4割から9割まで上昇した生徒を含め、全体で得点率が上昇。また、「男の子は犬にのられています」といった受け身文の理解を苦手とする傾向も確認。

「読解クラス」に参加した生徒からは「文章を早く理解できるようになった」といった回答を得られ、少人数制の「読解クラス」設置の効果を確認した。

同社は、今回得られた実証結果をもとに、日本語指導が必要な生徒が特につまずきやすいと思われた項目を中心に、さらに検証し、その結果を「navima」の読解力向上支援コンテンツ強化につなげていく。

「navima」は、子どもが「主役」の学びを実現するデジタル教材プラットフォームで、子ども一人ひとりが自分に合った学びを見つけ、自分のペースで学びを進めることができる。小・中学校の算数/数学・国語（読解/漢字）・理科・社会・英語の5教科に対応。

実証研究の概要
実施期間：2021年12月～2022年3月
実施校：茨城県内中学校6校（阿見町立朝日中学、同町立竹来中学、稲敷市立江戸崎中学、筑西市立下館南中学、同市立関城中学、同市立協和中学）
対象生徒：23人
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