セレクションアンドバリエーション、「日本企業における人材開発の実態」調査の結果を公表

セレクションアンドバリエーションは5日、「日本企業における人材開発の実態」調査の結果をまとめ公表した。

それによると、同調査の結果、企業規模ごとに3つの観点で顕著な差が見られることが判明した。

まず、常用労働者数が多い企業では、常用労働者数が少ない企業に比べて、自己啓発支援に対する支出額が小さく、OFF－JTに対する支出額が大きい傾向があることが分かった。

次に、企業規模別の人材育成に関する問題点を確認したところ、常用労働者数が少ない企業は採用段階の課題を、常用労働者数が多い企業は雇用継続に関する課題を抱えている実態が明らかになった。

最後に、企業が正社員に求めるスキルと正社員自身が向上させたいスキルとの一致度についても、企業規模によって異なることが判明。

正社員自身が持つ向上意欲以上に企業が強く求めるスキルとして、常用労働者数が多くなるほど、「課題解決スキル」や「コミュニケーション能力・説得力」を、常用労働者数が少なくなるほど、「職種に特有の実践的スキル」を挙げていることが分かった。

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調査結果の詳細

セレクションアンドバリエーション