ポプラ社×日本総研、「電子書籍・事典の活用」が小学生の読書に及ぼす効果を調査

ポプラ社は8日、日本総合研究所（日本総研）とともに実施した、「電子書籍・事典の活用による読書支援の効果」に関する調査の結果を発表した。

両者は昨年7月から、長崎市内の4つの市立小学校で、電子書籍・電子事典サービスを試行的に導入し、昨年度末、その取組みが児童の読書環境や学習に及ぼす効果などについて調査を実施。今回、その調査結果をまとめ発表した。

それによると、電子書籍・事典の活用で、小学生がタブレットから様々な書籍を閲覧できるようになったほか、児童がデジタルサービス上の機能に関心を持ちやすいことから、長期休業中やすき間時間、帰宅後などの読書機会の増加にもつながった。

また、電子書籍サービスによって図書室の利用が減るのではなく、図書室・電子書籍サービス双方から好きな本に出会うことができる、図書室の利用後に新しい本を探す、図書室のイベントに組み込むといった事例が見られ、電子書籍サービスと図書室活動の両立を図りつつ、児童の読書環境を豊かにすることができたという。

電子事典サービスは、授業で専門用語を調べる場面や調べ学習をする場面で主に利用されており、児童向けの分かりやすい説明があり、図や写真も見ることができることから、「授業で活用しやすい」と評価する声が寄せられた。

また、ウェブ上の検索エンジンとは異なり、検索結果が児童向けに分かりやすく表示され、正確な情報や専用のコンテンツが表示されるため、安心して調べ学習（あるテーマについて、児童が書籍やインターネット検索などを用いて調べたことをまとめる学習）に取り組めるという意見もあった。

【調査の概要】
調査方法：
・児童、保護者、教職員に、質問票によるアンケート調査を実施（2023年2月20日～3月3日）。その結果、児童48人、保護者25人、教職員20人から回答を得た
・学校全体への影響を把握するため、学校長、教頭、図書室担当者に、対面によるヒアリング調査を実施（2023年3月）。その結果、導入した4校の学校長、教頭、図書担当者合計5人から回答を得た
・今回の取組みによる読書行動の変化を把握するため、電子書籍利用冊数および同取組み前後における図書室貸出冊数を計測（電子書籍利用冊数：2022年7月～2023年1月、図書室貸出冊数：2021年7月～2022年1月および2022年7月～2023年1月）

調査結果の詳細