デジタルアーツ、4.6億通の国内組織受信メールを分析 悪性メール42% うち91%はフィッシング

デジタルアーツは25日、日本国内の組織における受信メール約4.6億通を集計し、悪性メールを分析したセキュリティレポートを公開した。

調査は、国内の組織818を対象に「受信したメール」約4.6億通を集計。対象となる受信メールから、「悪性メール」「正常メール」の分類を行い、その「悪性メール」はどのような理由で悪性と判定されたのかを調査した。

「悪性メール」とは、添付ファイルの開封や、記載されたURLを開くことで、マルウェアへの感染やフィッシングサイトへの誘導などの可能性があるメールを指す。

調査の結果、約4.6億通のメールのうち、42％に当たる約1.9億通が悪性メールとしてブロックの対象となった。月別では、悪性メールは年末にかけて増加し始め、特に2024年12月は激増し、11月と比較すると約2.5倍増加した。また、12月は悪性メールの割合が59％と、正常メールを上回った。

「悪性メール」のうち91％はフィッシングメールだった。悪用されたブランド名の上位4つ（Amazon 29%、Pay Pay 10%、えきねっと 6%、三井住友 6%）のフィッシングメールだけで半数を占めた。

日別の集計を見ると、1月末から2月初めにかけて悪性メールが急に減少。その期間は、「旧正月」の期間とほぼ一致していた。

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