小中高生の塾選び、保護者が最も重視するのは「口コミや評判の良さ」=デジタルトレンズ調べ=

デジタルトレンズは8日、同社が運営するStudySearch編集部が、全国の小学生～高校生の子どもを持つ保護者300人を対象に実施した、「塾選びで最も重視するポイントと、月謝・教材費・講座費などのリアルな費用負担」に関するアンケート調査の結果をまとめ発表した。

それによると、「現在利用している塾の形態」を聞いたところ、最も多かったのは「集団指導塾」31.5%で、次いで「個別指導塾」21.2%や「オンライン塾」15.2%も多く利用されていた。

集団指導塾は、費用を抑えつつ競争意識を高められる点が評価されており、特に受験対策を重視する家庭で支持されている。一方、個別指導塾は、生徒一人ひとりに合わせた指導が受けられるため、苦手科目の克服や特定科目の強化を目的に選ばれることが多い。

また、オンライン塾の利用も増えており、通塾の手間を省きながら、柔軟なスケジュールで学習できる点が人気の要因になっている。「少人数指導塾」12%や「家庭教師」9.2%を利用する家庭もあり、それぞれの学習スタイルや目的に応じた塾選びが行われていることが分かった。

「現在利用している塾の決め手」を聞いたところ、塾を選ぶ際に最も重視されているのは「口コミや評判の良さ」25％だった。実際に塾を利用した生徒や保護者の評価を参考にしている家庭が多く、合格実績や指導方針の評判が塾選びの決め手になっていた。

次に重視されていたのは「授業の質の高さ」17%で、講師の教え方が分かりやすく、指導力が高い塾が多くの家庭に選ばれていた。また、「カリキュラムの充実度」9%や「講師の信頼性」8%も多くの家庭で重要視されており、特に教材の質や指導方針が子どもに合っているかどうかが選択のポイントになっている。

一方で、「料金の手頃さ」6%や「通いやすい立地」6%も重要な要素とされており、自宅や学校からの距離が近い塾や、費用対効果が高い塾が選ばれる傾向にある。また、「自習スペースの確保」3%や「柔軟な授業スケジュール」1%など、学習環境やサポート体制を重視する家庭も一定数存在した。

次に、「現在の月額塾費用」（月に支払っている費用の総額）を聞いたところ、「1万円以上2万円未満」31%の家庭が最も多く、次いで「1万円未満」28%、「2万円以上3万円未満」15％の家庭が多かった。

回答全体の平均値はおよそ「2万円～3万円」に集中しており、ボリュームゾーンがはっきりと見て取れる。比較的安価な塾もある一方で、受験学年や特別講座の受講で高額になるケースも見られた。

「3万円以上」支払っている家庭も一定数存在し、特に「5万円以上」の高額な費用を負担している家庭では、難関校受験を目指す生徒や、個別指導を中心とした学習スタイルを選択している傾向が見られた。

また、少数ながら「20万円以上」支払っているケースもあり、これは複数の塾を掛け持ちしているか、フルカスタマイズ型の指導を受けている可能性が高いと考えられる。全体的に見ても、塾費用は家庭によって大きな幅があり、学年や目的に応じた選択が重要であることが分かった。

「通常の月額授業料」（管理費・教材費などは除く純粋な授業料）を尋ねたところ、最も多かったのは「5千円以上1万円未満」26%で、次いで「5千円未満」22%、「1万円以上2万円未満」21%、「2万円以上3万円未満」14%の範囲が多く、比較的安価な授業料の塾もあれば、手厚い指導を求めて高額な授業料を支払っている家庭も見受けられた。

「3万円以上」支払っている家庭も一定数存在し、特に個別指導塾では授業回数や指導形態によって費用が大きく異なる傾向がある。また、一部の塾では「10万円以上」の高額な授業料を設定しているケースもあり、カスタマイズされた指導プランや特別講座を利用することで費用が増加することが分かった。

全体として、月額授業料の幅は広く、学習目的や塾の形態によって費用が大きく変動することが明らかになった。基本授業料は「1万円台〜2万円台」が中心であるものの、個別指導塾では「3万円以上」のケースも珍しくない。

特にマンツーマン指導や長時間の授業を受ける場合には、高額になる傾向がある。また、塾によっては通常授業の他に「演習授業」や「自習サポート」を提供することもあり、そうしたオプションが追加費用として発生する場合もある。

「入会金」については、「0円」43%の塾が最も多かった。特に、キャンペーン期間中の無料入会特典を利用する家庭が多いことが考えられる。一方で、「1万円以上」の入会金を設定している塾も多く、特に大手塾や有名予備校では「2万円以上」の入会金がかかるケースも見られた。また、「5万円以上」の高額な入会金を支払っている家庭も一定数あり、これは個別指導専門の塾や難関校向けの特別指導プログラムを提供する塾が多かった。

「塾で使用する教材・テキスト代の年間総額」について聞いたところ、教材費が「0円」28%の家庭が最も多かった。これは、学校の教材や市販の問題集を活用して、塾独自の教材を購入しないケースが多いことを示している。

一方で、一定の教材費を負担している家庭も多く、「5千円以上1万円未満」16%、「1万円以上2万円未満」16%の範囲が特に目立った。塾のカリキュラムに合わせた教材を使用することで、学習効果を高めようとする傾向が伺える。

また、「5万円以上」10％の高額な教材費を支払っている家庭も一定数あり、特に受験対策や難関校を目指す塾では、専用のテキストや過去問題集を多く使用することが影響していると考えられる。全体的に、教材費の負担には大きな差があり、塾の方針や家庭の考え方によって費用が変動していることが分かった。

「塾が実施する模試・テストの年間総費用」（定期テスト・実力テスト・志望校判定テストなどの費用の合計）については、「0円」35％と回答した家庭が最も多く、塾で模試を受けていないケースも少なくないことが分かった。一方で、「5千円以上」の費用をかけている家庭も多く、特に受験対策を強化している塾では模試の受験が推奨される傾向がある。

また、「5万円以上」9%の高額な費用をかけている家庭も一定数存在し、これは志望校判定模試や全国模試を定期的に受験している可能性が高いと考えられる。全体として、塾が実施する模試・テストにかかる費用は家庭ごとに大きく異なり、受験を意識した学習計画に応じて費用負担が変動していることが分かった。

「塾の管理費」（施設管理費・運営管理費・事務手数料など）の年間総費用を聞いたところ、「0円」38%と回答した家庭が最も多く、塾によっては管理費を設定していないケースも多いことが分かった。一方で、一定の管理費を支払っている家庭も多く、「5千円以上1万円未満」13%、「1万円以上2万円未満」14%の範囲に集中していた。

また、「5万円以上」7%の高額な管理費を負担している家庭もあり、これは特に設備が充実している塾や、長時間の自習スペースを提供している塾で見られる傾向。全体的に、塾の管理費は塾の運営方針によって大きく異なり、授業料とは別に発生するため、事前に確認しておくことが重要だ。

「特別講座」（季節講習・受験対策講座など）の年間総費用を尋ねたところ、特別講座の費用には幅があり、一部の家庭では比較的少額の支出に抑えている一方で、高額な講座を受講する家庭も一定数存在することが分かった。

特に、受験を控えた学年では夏期講習や冬期講習などの季節講習を積極的に受講する傾向があり、「年間10万円以上」の費用をかける家庭も見られた。一方で、必要最低限の講座だけを受講し、費用を抑える家庭も多いことが伺える。特別講座の年間費用は「10万円以上」に及ぶケースが多く、特に受験学年では「30万円以上」かかる場合もある。

また、「家庭の教育費全体における塾の費用の割合」を尋ねたところ、家庭の教育費のうち塾にかかる費用の割合は大きく分かれた。特に、「1割未満」の家庭が最も多い一方で、「5割以上」を占める家庭も一定数存在し、塾費用が家計に与える影響の大きさが浮き彫りになった。

受験を控えた家庭では塾費用の割合が増える傾向があり、場合によっては教育費の大部分が塾に充てられるケースもある。教育費全体の中で塾費用の割合が「50%以上」という家庭も多く、塾費用が家庭の負担の大部分を占めているのが分かる。

「現在の塾費用は学習効果に見合っていると感じるか」と質問したところ、「まあまあ見合っている」36%と感じている家庭が最も多く、次いで「見合っている」19.8%という回答が目立った。

一方で、「見合っていない」と感じる家庭も一定数おり、特に費用が高額な場合にその傾向が強くなっている。個別指導塾では講師の指導力や相性によって満足度が変わることがあり、期待した成果が得られない場合に費用に対する不満が生じることが分かる。全体として、塾の費用と学習効果のバランスに対する意見は分かれており、家庭ごとのニーズや期待値によって評価が異なることが伺える。

最後に、「塾費用に関して、どのような不安や悩みがあるか」を聞いたところ、多くの家庭が「毎月の支払いが家計を圧迫している」16%と感じていることが分かった。特に、受験学年に向けて塾費用が増加することに不安を感じる家庭が多く、長期的な負担を考慮しながら塾を選ぶ必要があることが伺える。