2025年7月1日
日本・海外とも中高教員の9割以上が「国際交流後、生徒が主体的に英語学習に取り組むようになった」と回答=HelloWorld調べ=
HelloWorld(ハローワールド)は6月30日、日本国内の中高教員282人・同生徒1万3059人、海外の中高教員315人・同生徒2345人を対象に実施した、「英語の授業内でのオンライン国際交流が生徒の学習効果・意欲に与える影響について」の調査の結果をまとめ発表した。

それによると、日本と海外の教員にそれぞれ、「国際交流をすることによって、生徒は主体的に英語学習に取り組むようになったと思うか」と聞いたところ、日本の教員の92.2%が「そう思う」(「とてもそう思う」55.0%、「そう思う」37.2%)と回答した。

また、海外の教員では「そう思う」と回答した割合は98.1%(とてもそう思う[Strongly agree]84.8%、そう思う[Agree]13.3%)だった。客観的に、国際交流による生徒の学習に対する姿勢の変化が感じられていることが分かる。

次に、日本と海外の中高生に、英語を使うことへの意欲の変化を尋ねたところ、日本の生徒への「国際交流授業によって、英語をもっと上手に話したいと思ったか」という質問に対して、肯定的に回答したのは91.8%(「とてもそう思う」66.3%、「そう思う」25.5%)だった。

海外の生徒に「英語をコミュニケーションツールとしてもっと活用したいと思うようになったか」と聞いたところ、91.8%が肯定回答(とてもそう思う[Yes, significantly]65.8%、そう思う[Yes, somewhat]26.0%)だった。
国際交流体験は、英語を使用する機会が比較的少ないと考えられる日本の生徒に対してだけでなく、海外の生徒に対しても「コミュニケーションツール」としての実感を与え、モチベーション向上に寄与することが伺える。
また、日本国内の教員と生徒に、「聞く」「読む」「話す」「書く」の英語の4技能ごとに、国際交流体験がその力の向上に役立ったと感じるか、を聞いたところ、教員、生徒ともに、「役立った」と回答した割合が最も高かったのは「話す」で、次いで「聞く」だった。対話を中心とした国際交流を「読む」力と「書く」力の向上につなげるには、国際交流後の授業でその内容を取り上げるなど、新たな工夫が求められることが伺える。
一方、「読む」力の向上については、国際交流が「役立った」と回答した教員は53.7%(「とても役立った」17.4%、「役立った」36.3%)だったのに対し、生徒は72.2%(「とても役立った」34.3%、「役立った」37.9%)と約20ポイントの差がついた。

日本国内の生徒に「国際交流授業によって、世界中の文化や生活についてもっと知りたいと思ったか」を聞いたところ、88.3%が「そう思った」(「とてもそう思った」54.8%、「そう思った」33.5%)と回答した。国際交流の体験は、英語能力の向上や英語学習の意欲向上にとどまらず多文化理解への動機づけにつながっているといえる。
この調査は、「WorldClassroom」でオンライン国際交流に参加した、日本・海外の中学校と高校の生徒及び英語科教員を対象に、2024年5月1日~2025年3月31日にかけてインターネットで実施した。有効回答数は日本国内の教員282人、日本の生徒1万3059人、海外の教員315人、海外の生徒2345人。
関連URL
最新ニュース
- 大分県教育庁、全ての県立高校にリアルタイム学習支援アプリ「MetaMoJi ClassRoom」導入(2026年3月17日)
- コロナ禍の子どもの小学校生活、保護者の61.6%が「大変さや負担」を感じていた=土屋鞄製造所調べ=(2026年3月17日)
- 採用競争が激化、専門学生採用に前向きな企業は78.6%、初任給引き上げ企業は61.2%=Careermap調べ=(2026年3月17日)
- すららネット、日本語学習ICT教材「すらら にほんご」が学習塾で導入加速(2026年3月17日)
- Pendemy、四谷学院高等学校でオンラインSTEAM教育を展開、今年度は年間33カリキュラムへ拡大(2026年3月17日)
- 加藤製作所、小学生向け産学連携理系教育で東京電機大学公開講座の動画を公開(2026年3月17日)
- JKK、「第3回インクルーシブ教育教材コンテスト」最優秀賞などを発表(2026年3月17日)
- みんなのコード×READYFOR、「2022年度休眠預金活用事業インパクトレポート」公開(2026年3月17日)
- 「プログラミングで社会と繋がる」、STEAM教室Pendemyのロボットプログラミング教室(2026年3月17日)
- DOU、高校教員向けウェビナー「進路指導はAIに任せる時代へ」27日開催(2026年3月17日)














