大学受験、過半数(53.3%)が「塾・予備校・家庭教師を利用せず」＝じゅけラボ予備校調べ＝

エンライクが運営する「じゅけラボ予備校」は14日、大学生の子どもを持つ全国の保護者1332人を対象に実施した、「大学受験の教育サービス利用に関するアンケート調査」の結果をまとめ発表した。

それによると、「子どもは大学受験の対策として、塾や予備校、家庭教師（オンラインサービスを含む）を利用したか？」と尋ねたところ、「個別指導塾・予備校（対面）を利用した」20.20%、「集団指導塾・予備校（対面）を利用した」19.10%、「家庭教師（対面）を利用した」1.60%などの結果になったが、実に過半数（53.30%）が「塾・予備校・家庭教師は利用していない」と回答。

これは、「大学受験のためには塾に通うのが当たり前」という長年の固定観念を覆す結果と言え、その背景には、入試方式の多様化に加え、オンライン教材の充実や情報収集の容易化で、塾や予備校に頼らずとも受験対策を進められる環境が整ってきたことが考えられる。また、家庭の経済状況や教育方針の変化もこの傾向を後押ししている可能性がある。

だが、入試方式別に結果を見ると、様相は大きく異なる。学力試験が合否の鍵を握る「一般選抜」で受験した層では、「塾・予備校・家庭教師を利用していない」という回答は41.4%に留まり、約6割の生徒が何らかの教育サービスを利用していることが分かった。

特に、「集団指導塾・予備校（対面）」25.9%や、「個別指導塾・予備校（対面）」23.6%の利用率が高く、学力向上や受験情報の入手では、従来型の塾・予備校が依然として重要な役割を担っていることが伺える。厳しい競争を勝ち抜くためには、プロの指導が不可欠と考える家庭が多いようだ。

学力試験以外の要素も重視される「推薦・総合型選抜」では、全体として半数～6割強が、塾などを利用していない実態が明らかになった。具体的には、「指定校推薦」で64.1%、「総合型選抜」で62.3%、「公募型推薦」で49.6%が「利用していない」と回答。学校での日々の成績や探究活動といった学びが評価に直結するため、塾・予備校を不要と考える家庭が主流派になりつつあることを示唆している。

しかし、いずれの入試方式でも、サービスを利用する層に目を向けると、共通したニーズが浮かび上がる。その背景には、単なる学力向上とは異なる、より専門的なサポートへの需要が存在すると考えられる。

例えば、「指定校推薦」では評定平均を0.1でも上げるための学校の成績補習、「公募型・総合型選抜」では自分1人では難しい志望理由書や活動報告書の添削、小論文、面接といった専門的な対策のために、プロの指導を仰ぐケースだ。さらに、一般選抜との併願を見据え、学力維持のために塾・予備校を継続している層も一定数いた。

この結果は、塾・予備校の役割が、画一的な学力向上だけでなく、個々の入試戦略に合わせた専門的なサポートへと多様化していることを強く示唆している。

また、今回の調査では、推薦・総合型選抜における「個別指導」の利用形態（対面・オンライン）で、入試方式ごとの戦略の違いが見られた。「指定校推薦」「公募型推薦」「総合型選抜」の3方式すべてで、「個別指導（対面）」（それぞれ20.5%、28.6%、19.2%）の利用率が、「個別指導（オンライン）」（それぞれ2.3%、5.9%、4.0%）を大きく上回っていた。

評定対策や小論文、面接といった一人ひとりに寄り添う指導は、対面でのサポートが本命なのが分かる。

一方で、「個別指導（オンライン）」の利用率に注目すると、「公募型推薦」5.9%と「総合型選抜」4.0%が、「指定校推薦」2.3%よりも高い数値を示した。小論文やプレゼンテーションなど、より専門的な対策が求められる公募型・総合型で、住んでいる地域に関わらず専門の指導を受けられるオンラインのメリットを戦略的に活用している層がいることを示唆している。