スポハラ協会、eラーニングシステム「learningBOX」活用して公式検定を開始

learningBOXは11月28日、同社のeラーニングシステム「learningBOX」（ラーニングボックス）が、スポーツハラスメントZERO協会（スポハラ協会）がスポーツ分野におけるハラスメント防止に特化した公式検定「スポーツハラスメント検定」を開始する際に導入・活用された、と発表した。

左から（理事 / 元ラグビー日本代表）平尾剛氏、（代表理事 / 法学者）谷口真由美氏、（理事 / 事務局長）小亀多佳氏、（理事 / ビジャレアルCF）佐伯夕利子氏、中央：マスコットキャラクター「ゼロ太くん」

同検定は、スポーツに関わるすべての人がハラスメントのない環境づくりのために体系的に学べる、全国初の取り組み。今回の「learningBOX」の導入で、検定実施までの準備期間を大幅に短縮し、同協会の「スポハラZERO」実現に向けた活動を加速させている。

同協会は、スポーツ界からハラスメントをなくすことを目的に設立された一般社団法人で、2013年の「暴力行為根絶宣言」後も問題が続いていたことを受け、2021年に法学者・谷口真由美氏を中心に活動を開始し、2024年3月に法人化。

同検定の開始にあたっては、eラーニングシステムの導入について検討を重ねた結果、低コストで使いやすいクラウド型の「learningBOX」の採用を決定。その結果、短期間で「スポーツハラスメント検定」初級を開始でき、メール配信や合格通知もシステム内で完結するなど業務効率が大幅に向上したという。

2025年には「セーフガーディング検定」も新設し、2026年には「スポーツハラスメント検定」中級も開始予定。現在は、「日本バドミントン協会」との業務提携を進めており、今後は他競技団体との連携も強化していく方針。

「learningBOX」は、専門的なIT知識がなくても直感的に操作できるデザイン設計で、教材の作成・管理、学習者の進捗や成績の管理がスムーズに行える。2025年8月末日時点で、登録者数85万人以上、利用企業数1600社以上に達しており、業界・業種を問わず、多様な用途で多くのユーザーに活用されている。

「スポーツハラスメントZERO協会の導入事例」