スマホ利用親子で認識にズレ「中学生のスマートフォン利用実態調査」

MMD研究所は、インテルセキュリティと共同で実施した、「中学生のスマートフォン利用実態調査」の調査結果を発表した。

「中学生のスマートフォン利用実態調査」は、6月10日～6月14日の期間に、中学1年生～3年生の子どもを持つ女性1148人と、スマートフォンを所有している中学生370人を対象に実施。

保護者へのアンケート結果によると、中学生のスマートフォン所有率は40.9％と、2015年と比べて3.0ポイント上昇した。子どもにスマートフォンを持たせ始めた理由で、最も多かったのは「子どもが塾や習い事に通いはじめたから」で、33.0％を占めた。保護者の内約8割が、スマートフォンの使い方や危険について、保護者と子どもと話す機会を設けていた。

中学生へのアンケートでは、17.0％が「ワンクリック詐欺の画面の出現」、8.9％「意図しない有料サイトへの登録」といったトラブルに遭遇していることがわかった。中学生がスマートフォンでトラブルに巻き込まれたとき、「誰かに相談したことがある」は38.1％。相談相手として最も多かったのは「友達・知り合い」が最も多く41.8％で、その次に「親」で41.1％となった。

子どものスマートフォンの利用状況について質問すると、「把握している」と答えた保護者は64.4％。一方、親が自分のスマートフォンの利用状況について、「把握していると思う」と回答した中学生は42.5％にとどまり、保護者と中学生の間で認識にギャップがあった。