キヤノンMJから教育機関向けソリューション「in Campus Device 2.0」

キヤノンマーケティングジャパンとキヤノンITソリューションズは13日、OS混在環境でのクライアント管理を実現する教育機関向けソリューション「in Campus Device 2.0」を、1月上旬から提供開始すると発表した。

「in Campus Device2.0」画面イメージ

近年、OSやアプリケーションなどの脆弱性を悪用したサイバー攻撃が急増しており、教育機関でもサイバー攻撃に対処するため脆弱性対策が急務となっているが、多くの教育機関ではクライアント端末を多数所有しているために、限られた人員や時間の中で迅速なパッチ適応を行うのは難しいのが実情。こうした課題を解決するために、両社は「in Campus Device」の新バージョン2.0の提供に至ったという。

新バージョンでは、クライアントPCがMac端末だけでなくWindows端末でも統合的な管理ができ、OSの異なる混在環境や点在する端末の運用管理を効率化することができるという。

また、システム管理者の作業負荷が大きいセキュリティパッチやバージョンアップなどの脆弱性対策も、vThrii-P ProおよびvThrii-P Lightと連携することで、セキュリティを強化し業務の効率化が実現できるとしている。価格は100万円（税別）からを予定。