オンライン上の情報シェア、8割近くが「5年前より慎重に」 アドビ調べ

アドビは8日、消費者のコンテンツに関する意識調査「2018 Consumer Content Survey」の結果を発表した。

この調査は米国、英国、フランス、ドイツ、日本の5カ国のデジタルデバイス（スマートフォン、タブレット、PCなど）を1台以上所有する18歳以上のユーザーを対象に実施。日本では1000人に調査し、2017年12月15日～21日にかけてデータを回収した。

日本の調査結果によると、オンライン上での情報のシェアに関して76%が「5年前に比べ気を付けるようになった」と回答。多くの人が以前より、情報のシェアに慎重になってきていることが分かったという。

特に、Z世代（18～19歳）では86%、ミレニアル世代（20～36歳）では80%が、より気を付けるようになったと答えている。

また、オンラインコンテンツに対しては、「家族や友人、同僚からのコンテンツ」を信頼し（37%）、最もよくシェアしている（40%）ことが判明。

信頼できるコンテンツとシェアしたいコンテンツが必ずしも同じというわけではなく、有名人や芸能人などからのコンテンツは良くシェアはされているが、信頼されているとは限らない。

コンテンツに対する重要度については、他国に比べ日本の回答者が「正確なコンテンツ」を最も重視している（日本89%、米国80%、英国84%、ドイツ74 %、フランス79 %）。

この結果からも、日本人に向けたマーケティングでは、ビジュアルやコンテンツの話題性と同時に、「正確で役に立つ情報」を提供することが重要なことが分かったという。

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