2019年5月24日
博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所「メディア定点調査2019」
博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所は23日、生活者のメディア接触の現状を捉える「メディア定点調査2019」の結果をまとめ、時系列分析から見えてきたメディア環境の変化を発表した。
調査は2006年から行われてきており、今回は、東京都、大阪府、愛知県、高知県に住む15歳~69歳の男女2507人を対象に、今年1月末から2月初めにかけて実施された。それによると、「携帯/スマホ」と「テレビ」の増加により、メディア総接触時間は過去最高の411.6分(1日あたり/週平均)となり、初の400分台を記録した。特に「携帯/スマホ」の接触時間は117.6分となり、初めて100分を超えた昨年からさらに増加した。
メディアイメージでも「携帯/スマホ」の躍進が目立ち、「知りたい情報が詳しくわかる」「情報が幅広い」「楽しい情報が多い」「身近な内容の情報が多い」の4項目で新たに首位となり、42項目中の半数となる21項目で首位を占めた。
また、生活者のメディア意識・行動を見ると、「ネットの情報はうのみにはできない」80.0%、「スマホを寝床に持ち込むことがある」60.4%が伸長。スマホの存在感が増す一方で、無料の情報だけでは不十分、ネットの情報はうのみにしないなど、生活者がネットの情報と適度な距離感を保つ姿勢が読み取れ、溢れる情報に対する情報過多感も感じられた。
調査設計
調査地区:東京都、大阪府、愛知県、高知県
標本抽出方法:RDD(Random Digit Dialing) ※RDDで抽出した調査モニターを一部含む
調査方法:郵送調査法
調査対象者: 15~69歳の男女
標本構成: 4地区計 2,507サンプル(東京614、大阪616、愛知643、高知634)
2018年住民基本台帳に基づき性年代でウエイトバックを実施
調査期間: 2019年1月24日~2月8日
調査機関:ビデオリサーチ
関連URL
最新ニュース
- みんがく、自治体向け「無償スタート応援!教育特化型の生成AI活用キャンペーン」開始(2025年3月14日)
- 教育ネット、タイピング大会 実証自治体を限定10自治体募集(2025年3月14日)
- アローリンク、長野県が「Liny」を活用し「ながの子育て家庭優待パスポート」をリニューアル(2025年3月14日)
- ChatGPTなどの対話型生成AI、「学校で利用したことがある」小学生は16.8%、高校生は27.7% =学研調べ=(2025年3月14日)
- 6割強の親が「老後の備えより子どもの教育費にお金を回したい」と回答 =ソニー生命調べ=(2025年3月14日)
- 「大人になって学んでおけばよかった」No.1は「金融知識」 =日本こどもの生き抜く力育成協会調べ=(2025年3月14日)
- 通信制高校の選択、約6割は子供自身の意思で進学を決定 =ウェブクルー調べ=(2025年3月14日)
- 放課後NPOアフタースクール、「共働き世帯の小学生の放課後の過ごし方」調査結果(2025年3月14日)
- サイボウズ、ソーシャルデザインラボ「不登校・行き渋りに関するインタビュー調査」(2025年3月14日)
- キズキ、「不登校保護者の夫婦関係」のアンケートを実施(2025年3月14日)