博報堂DYメディアパートナーズメディア環境研究所「メディア定点調査2019」

博報堂DYメディアパートナーズメディア環境研究所は23日、生活者のメディア接触の現状を捉える「メディア定点調査2019」の結果をまとめ、時系列分析から見えてきたメディア環境の変化を発表した。

調査は2006年から行われてきており、今回は、東京都、大阪府、愛知県、高知県に住む15歳～69歳の男女2507人を対象に、今年1月末から2月初めにかけて実施された。それによると、「携帯／スマホ」と「テレビ」の増加により、メディア総接触時間は過去最高の411.6分（1日あたり／週平均）となり、初の400分台を記録した。特に「携帯／スマホ」の接触時間は117.6分となり、初めて100分を超えた昨年からさらに増加した。

メディアイメージでも「携帯／スマホ」の躍進が目立ち、「知りたい情報が詳しくわかる」「情報が幅広い」「楽しい情報が多い」「身近な内容の情報が多い」の4項目で新たに首位となり、42項目中の半数となる21項目で首位を占めた。

また、生活者のメディア意識・行動を見ると、「ネットの情報はうのみにはできない」80.0%、「スマホを寝床に持ち込むことがある」60.4%が伸長。スマホの存在感が増す一方で、無料の情報だけでは不十分、ネットの情報はうのみにしないなど、生活者がネットの情報と適度な距離感を保つ姿勢が読み取れ、溢れる情報に対する情報過多感も感じられた。

調査設計

調査地区：東京都、大阪府、愛知県、高知県
標本抽出方法：RDD（Random Digit Dialing） ※RDDで抽出した調査モニターを一部含む
調査方法：郵送調査法
調査対象者： 15～69歳の男女
標本構成： 4地区計　2,507サンプル（東京614、大阪616、愛知643、高知634）
2018年住民基本台帳に基づき性年代でウエイトバックを実施
調査期間： 2019年1月24日～2月8日
調査機関：ビデオリサーチ