隠岐の島町教委など、離島教員の特別支援教育に関する遠隔研修モデルを構築

隠岐の島町教育委員会（島根県）と島根県立大学、OKIワークウェル（OWW）は4日、1年間の実証実験を経て、「離島教員の特別支援教育の専門性を持続的に向上させる遠隔研修モデルの構築」に成功した、と発表した。

隠岐の島町での研修風景

今回の実証実験は、隠岐の島町立小中学校の特別支援教育に関わる教員13人を対象とした「OKIアイランドプロジェクト」として、昨年4月にスタート。

このプロジェクトでは、島根県立大で特別支援教育の専門教員をつとめる西村健一准教授による教育現場の課題解決に役立つ研修を、OWWのバーチャルオフィスシステム「ワークウェルコミュニケータ クラウド」を活用して、6回にわたって遠隔で実施した。

今回の実証実験を通して構築した「離島教員の特別支援教育の専門性を持続的に向上させる遠隔研修モデル」は、離島のすべての小中学校と専門家をICT技術で結び、全員が自身の勤務校から参加するのが特徴。

各学校だけでは対応が難しかった事例を、専門家とともに「問題行動の特定」→「行動の原因分析」→「支援方法の特定」という流れに沿って段階的に話し合うことで、全員が支援の根拠を理解し、教育現場で実施可能な支援方法をともに導き出し、共有することができる。

参加した教員は、遠隔研修を通じて最新の指導方法などを学ぶことで、特別支援教育の専門性を高めることができたほか、他の教員との「学び合い」を西村准教授がファシリテートすることで、より効果の高い支援方法を教員同士で見つけることができた、と効果を語っているという。

また、従来は各学校から教育委員会に相談していた解決困難事例について話し合うことで、各学校で実施可能な具体的支援策の立案・実施までを教員同士で行うことができるようになるなど、「現場解決能力」を高めることもできたという。

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