都道府県・市区町村の約9割が小学生からのプログラミング教育に前向き

先端教育機構はソニー・インタラクティブエンタテインメントと共同で、全国都道府県・市区町村の首長を対象にプログラミング教育に関するアンケートを実施し、9日その結果を公開した。

調査は4～6月に行われ、13都道府県、305市区町村、計318件の回答を得た。それによると、プログラミング教育の小学生からの導入が適していると答えた自治体は全体の約9割となった。

プログラミング教育で身につけてほしいとされる態度・知識・スキルについては、「プログラミング的思考ができる」はもちろん、「楽しんで取り組む」「間違いやエラーを恐れず、前向きにチャレンジしようとする姿勢」などの項目が選択された。

自治体規模により習得状況の格差が認められる一方、人口規模を問わず、プログラミング教育に積極的な自治体では、プログラミング教育で習得が期待される知識や態度を児童が身につけていると評価されており、プログラミング教育が自治体規模による教育格差を縮小する一助になる可能性が窺われた。

調査の詳細については、7月5日に開催のオンラインセミナー「STEAM教育フォーラム～子どもたちを夢中にさせるプログラミング教育の実践～」で発表する。

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先端教育機構