- トップ
- 企業・教材・サービス
- FCE、学校×スタートアップ企業をつなぐ「サービス実証実験支援事業」を開始
2021年3月24日
FCE、学校×スタートアップ企業をつなぐ「サービス実証実験支援事業」を開始
FCEエデュケーションは23日、EdTechなど教育分野のICTサービスを開発するスタートアップ企業向けに、学校現場での「実証実験」機会を提供する「サービス実証実験支援事業」を開始すると発表した。
同事業は、効果的な教育手法を求める学校法人(小中高校)とのネットワークを生かして、ICT・EdTechサービスを展開するスタートアップ企業と、該当するサービスのテスト導入に賛同を得た学校に対し、サービスの「実証実験」の機会を提供するもの。
学校教育分野におけるICTサービスの成果創出や導入ノウハウの抽出および成果事例収集などが目的で、こうした取り組みに協力してくれる学校とスタートアップ企業とのマッチングを支援する。
同事業の第1弾として、シーン映像技術の「RUN.EDGE」社が開発するサービス「TAGURU(たぐる)」を活用した共同実証事業を、3月にスタートさせる。
「TAGURU」は、独自のシーン映像再生技術を搭載し、教育分野に応用したサービス。
例えば生徒らが、ビデオカメラやスマホで撮影した授業の映像を見ながら、「大事なところ」あるいは「理解できなかった」と感じたところでボタンを押すだけで、映像シーンとして教師が話す内容について、その時々の理解度を残していくことができる。
関連URL
最新ニュース
- COMPASS、AI型教材「キュビナ」が仙台の全市立小中183校で利用開始(2026年3月13日)
- テクノホライゾン、岐阜県教育委員会の遠隔授業導入事例を新たに制作、学校・教育関係者へ配布開始(2026年3月13日)
- シフトプラス、生成AIを活用する「自治体AI zevo」でGPT-5.4を全利用自治体へ提供開始(2026年3月13日)
- VISH、スクール管理システム「スコラプラス」が埼玉DXパートナーに認定(2026年3月13日)
- 世界11カ国調査で判明、「日本の教育基盤は安定しているが保護者は現状に不満」=スプリックス教育財団調べ=(2026年3月13日)
- 中学校の公教育、保護者の71%が「満足」と回答 =塾選調べ=(2026年3月13日)
- 幼児・小学生・中学生・高校生白書2025の第3弾、学習・学校生活に関する調査 =学研ホールディングス調べ=(2026年3月13日)
- 教育と探求社×東京大学CASEER、高校生を対象に探究学習の大規模調査を実施(2026年3月13日)
- 医学部予備校の費用、4人に1人が「400万円以上」を想定 =NEXER調べ=(2026年3月13日)
- 小中学生の習い事、保護者の64.8%が「グループレッスン」よりも「マンツーマン」を支持 =アタム調べ=(2026年3月13日)












