「社員のスキルアップ」に取り組む企業が95.0％ オンラインも活用　=学情調べ=

学情は10日、「社員のスキルアップ」「生産性向上」に関して、企業の人事担当者にアンケートを実施、結果を発表した。

「社員のスキルアップ」について、取り組みを「実施している」と回答した企業が95.0％。「人生100年時代」を見据えたキャリア形成支援や成果主義の人事制度導入、生産性の向上のための能力開発への関心が高まるなか、「社員のスキルアップ」に大半の企業が取り組んでいることが明らかに。

「社員のスキルアップ」のために実施していることは、「社内研修の実施」が73.5％で最多。次いで、「資格取得支援」70.5％、「社外研修の活用」59.9％と続いた。また、コロナ禍での在宅勤務急増を受け、「オンラインも活用して、社内研修を実施している」「在宅勤務の際は、一部時間をeラーニングの受講に充てることを認めている」など声が寄せられているという。「資格取得支援」については、「資格取得手当を支給している」「資格取得の支援のため、試験の受験料やテキスト代を補助している」とする声が挙がった。

「生産性向上」のために取り組んでいることは、「社員のスキルアップ支援」が57.4％で最多。次いで、「会議の実施方法の工夫」50.4％、「コミュニケーションツールの導入」42.0％と続く。「会議は1時間以内と決め、報告のみの会議はTeamsなどのチャットでのコミュニケーションに置き換えている」「Web商談のスキル習得や、オンラインツールの活用を支援している」「稟議や社内申請などの電子化を進めている」「タブレットを支給し、Web会議ができる環境を整備した」「社有携帯を貸与し、社内SNSやチェットツールでコミュニケーションを取れるようにしている」などの声が挙がっており、コミュニケーションのオンライン化やペーパーレスを通して、生産性向上を図る企業が多いことが分かったという。

この調査は、企業人事担当者を対象に、4月19日～4月23日にかけてWeb上でのアンケートで実施。有効回答数は357件

関連URL

アンケートの詳細

学情