授業のオンライン化で受験生保護者の23%が「受験を検討している大学は増えた」＝サーティファイ調べ＝

サーティファイは28日、首都圏（1都3県）の大学受験生の保護者305人を対象に実施した、「新型コロナウイルス前後での受験についての意識調査」の結果をまとめ発表した。

それによると、「新型コロナウイルスの拡大以後（2020年4月以後）受験を検討している大学は増えたか」との質問に、23%（71人）が「はい」と回答。77%は「いいえ」と答えた。

「検討先の地域の拡大に新型コロナは影響しているか」を聞いたところ、62%（44人）が「影響している」と回答。「影響していない」は38%だった。

また、「受験を検討している地域が増えた理由」を聞いたところ、「オンライン授業が増えて、首都圏の大学を選ぶ理由がなくなったから」（57%）が最も多かった。

以下、「少しでも感染リスクを抑えたいから」（36%）、「移動コストが減って、出願に割くことができる費用が増えたから」（32%）、「家族や友人の近くに居たい意向が高まったから」（23%）と続いた。

今回のアンケート調査では、首都圏在住の保護者の約25％が受験大学の拡大を検討していることが分かったが、その理由としては、新型コロナで大学のオンライン化が進んだことが大きな要因として考えられる。

オンライン入試が進めば、受験生本人や保護者は今までかけていた宿泊費や移動費を別の学校の受験費用に充てたり、新生活の費用に充てたりできる。大学側も地方受験の会場費や人件費を別の用途に充てられる。

また、今までは首都圏在住の受験生は首都圏の大学への進学が主だったが、大学のオンライン化が進むことで、関西や九州など遠方の大学の受験を検討することに繋がっていく。

この調査は、大学に昨年受験し入学している、また、1～5年以内に受験予定の学生の保護者（首都圏在住）を対象に、11月8日～17日にかけて、インターネットで実施した。有効回答数は305人。

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調査結果の詳細

サーティファイ