2022年1月5日
学習塾の「オリジナル動画配信」、65%の保護者が効果を実感=イードア調べ=
イードアは4日、北海道・東京・愛知・大阪・福岡の政令指定都市もしくは特別区に住んでおり、子ども(小・中学生)が学習塾に通っている保護者107人を対象に実施した、「塾における動画配信に関する実態調査」の結果をまとめ発表した。
それによると、「子どもが通っている塾では、その塾オリジナルの動画配信(録画授業など)を行っているか」と質問したところ、「行っている」が56.1%、「行っていない」が32.7%だった。
「塾での動画配信で、子どもの学習定着率が向上したと実感しているか」を聞いたところ、「非常に実感している」が21.7%、「やや実感している」が43.3%で、「あまり実感していない」26.7%、「全く実感していない」3.3%だった。
「実感している」理由を尋ねたところ、「さまざまなトピックを自分ですすんで学習している」、「学校での宿題に自ら打ち込むようになった」など32の回答が寄せられた。
一方、「動画配信を行っていない」塾に通う子どもの保護者に、動画配信で「子どもの学習定着率が向上すると思うか」を聞いたところ、「非常に思う」は0%、「あまり思わない」が42.9%で、「全く思わない」が14.2%で、「やや思う」が22.9%だった。
その理由を聞いたところ、「欠席時での授業を受けられるから」が50.0%、「苦手・理解ができなかった箇所のみ復習でき効率が良いから」が50.0%、「隙間時間でも復習できるから」が37.5%という回答だった。
これ以外にも、自由回答で、「子供の学習したいという意欲に叶う」、「色々な使い方ができていい」など6つの回答が寄せられた。
一方、「動画配信で学習定着率は向上しない」と思う理由について聞いたところ、「家では集中しない」、「子ども本人にやる気がない」など20の自由回答が寄せられた。
もし子どもが通っている塾で復習用として毎回の授業の様子が録画され、配信が行われる場合、現在の月謝に加えて「1科目あたりいくらまでの費用(月額)を払っても良いと思うか」と質問したところ、「500~1000円未満」が37.5%、「500円未満」と「1000~2000円未満」がそれぞれ25.0%で、「追加費用は払いたくない」も12.5%あった。
「もし改めて塾を新規で検討・選択する場合、塾オリジナルの動画配信があることは、入塾を後押しする判断材料となるか」を聞いたところ、「非常になる」が20.7%、「ややなる」が36.4%で、「あまりならない」は27.1%、「全くならない」は9.3%だった。
この調査は、北海道・東京・愛知・大阪・福岡の政令指定都市もしくは特別区に住んでおり、子ども(小・中学生)が学習塾に通っている保護者を対象に、2021年12月2日〜3日にかけて、インターネットで実施。有効回答数は107人。
関連URL
最新ニュース
- 漢検協会とベネッセ、初コラボ 進研ゼミ会員の小・中学生が選ぶ「今年の漢字」(2024年12月13日)
- AI型ドリル搭載教材「ラインズeライブラリアドバンス」が「高知家まなびばこ」とデータ連携開始(2024年12月13日)
- コドモン、広島県三原市の保育所等13施設にICTサービス「CoDMON」導入(2024年12月13日)
- 陸前高田市、返済不要の給付型奨学金事業の資金調達で1600万円の目標金額達成(2024年12月13日)
- ライフイズテック、中高生向け「ライフイズテック スプリングキャンプ2025」春休み開催(2024年12月13日)
- サイバー大学、「Times Higher Education Online Learning Rankings 2024」でブロンズ評価を獲得(2024年12月13日)
- プログラミングスクール受講生で最も多い年代は20代、平均年齢は33.8歳=「 CloudInt」調べ=(2024年12月13日)
- 不登校・行き渋りの子どもがいる親1000名へのアンケート調査 =サイボウズ ソーシャルデザインラボ調べ=(2024年12月13日)
- 大阪大学、デジタル学生証・教職員証の提供を2025年1月にスタート(2024年12月13日)
- 「デジタルハリウッドSTUDIO」STUDIO渋谷、AIクリエイティブデザイン講座を開講(2024年12月13日)