神戸大学とNTTスマートコネクト、VDT症候群の予防に関する共同研究を開始

神戸大学大学院医学研究科とエヌ・ティ・ティ・スマートコネクト（NTTスマートコネクト）は17日、パソコン作業ログ等のデータを用いたVDT症候群＊1の予測・予防に関する共同研究契約を締結したと発表した。
＊1：パソコンのみならずタブレット・スマートフォン等を含んだいわゆる「VDT（Visual Display Terminals）機器」の長時間使用に起因する眼・筋骨格系・精神症状を伴う症候群。

近年、技術革新によりあらゆる業種において業務のIT化が一層進んでいる。これに伴い、VDT機器を使用する業務は多様化・増加し、比例してVDT症候群の罹患リスクも高まる傾向にある。

このような状況を受け、厚生労働省により、2019年7月12日「情報機器作業における労働衛生管理のためのガイドライン※」が策定された。各事業者は、作業環境をできる限りVDT作業に適した状況に整備するとともに、VDT作業が過度に長時間にわたり行われることのないように適正な作業管理を行うことを求められている。また、作業者が心身の負担を強く感じている場合や身体に異常がある場合には、早期に作業環境、作業方法等の改善を図り、VDT作業を支障なく行うことができるようにする必要がある。

作業者の健康状態を把握し早期に適切な措置を取るため、いわゆるVDT健康診断が各検診事業所により実施されている。しかしながら、検診事業所あるいは産業医は、労働状況を自己申告でしか聴取することができないため、正確な労働状況の把握が困難であり、エビデンスのある明確な基準を設けられないことから、VDT症候群の予防が難しい状況にあるという。

このような背景を受け、神戸大学（地域社会医学・健康科学講座疫学分野）とNTTスマートコネクトは、以下を目的とした共同研究を実施する。
・パソコン作業ログから業務状況をレポート化するNTTスマートコネクトのサービス「wakucone」により取得できるログや、ウェアラブルセンサーからの取得データ等のデジタルデータによる、作業状況の客観的・定量的な把握を行うこと
・把握した作業状況とVDT健康診断の結果との関係性を明らかにし、VDT症候群の予防法を見出すこと

予防法を見出すとともに、「wakucone」と組み合わせることにより、予防に値する基準やVDT症候群の高リスク状態を可視化・通知できる仕組みを検討中。

この仕組みが実現すると、予防に値する基準に基づき、各事業者があらかじめより適切な作業管理を行うことが可能となり、VDT症候群の高リスク状態を把握した時点で、早期に適切な措置を取ることができるようになる。また、各検診事業所および産業医は、問診に依らない受診者の作業状況を把握した上で診断を行うことが可能になるという。