2023年2月9日
94.2%の高校教員が生徒のオープンキャンパスへの参加を推奨 =リクルート進学総研調べ=
リクルートは7日、「リクルート進学総研」が高校の教育改革に関する現状を明らかにするため、全国の全日制高校に対して実施した高校教育改革調査の結果の一部を発表した。
同調査は「キャリアガイダンス」編集部と「リクルート進学総研」が隔年で実施しており、今回で第22回目を迎える。
コロナウイルス感染拡大の影響を受け対面での活動が制限される中、オープンキャンパスも内容・開催様式が大きく変化した。そのような中、今回は高校教員の「オープンキャンパスへの意識」に注目しどのように指導しているのかについて報告した。
それによると、オープンキャンパス参加を「推奨している」と回答した高校教員は 9 割を超え、“アタリマエ”に推奨。「推奨している」と回答したうち、「強く推奨している」と回答した高校教員は約 6 割で半数を超えた。大短進学率別に見ても、70%未満層・70%以上層共に「推奨している・計」は 9 割を超えており、進学率にかかわらず推奨されている。
推奨理由の 1 位は「雰囲気を知り具体的なイメージを形成するため」23.3%、続いて「志望校への意欲・モチベーション維持・向上のため」21.7%、「入学後のミスマッチの防止・齟齬の解消」19.9%となった。大短進学率別に見ると、70%以上層の 1 位は「志望校への意欲・モチベーション維持・向上のため」28.7%で、70%未満層の同項目 16.3%より 10 ポイント以上高い。一方、70%未満層は 1 位「雰囲気を知り具体的なイメージを形成するため」24.6%、2 位「入学後のミスマッチの防止・齟齬の解消」21.0%で、共に70%以上層よりポイントが高い。進学率によって推奨理由に違いが見られる結果となった。
高校教員の推奨理由上位には“雰囲気”に加えて、 “志望校への意欲を高める”“ミスマッチを防ぐ”“生徒自身が進路を決定”といった、主体的な進路検討を望む項目が並ぶ。一方、下位項目は“比較検討・選択肢拡大”“面接対策”が並ぶ結果となった。このことから、進路指導において OC は「比較検討する場」ではなく、参加前に志望校についての情報収集した上で「志望校への出願意欲を高める場」としての期待が高いことが分かる。
一般入試メインの進学校は「受験へのモチベーションアップ向上」、年内入試(総合型・学校推薦型)メインの多様校は「進学後のミスマッチ防止」への期待がそれぞれ高いことがわかった。18 歳人口減少・年内入試へのシフト等の影響を受け、出願校数は減少する一方、第 1 志望校への進学者は 68.3%と年々増加しており、志望校への意欲を高める場としての OC への期待はコロナ禍を経ても変わらず高い。
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