新学社、子どもとの関わり時間が短くても質の高い関わりを促すヒントが明らかに

新学社の全日本家庭教育研究会（全家研）は18日、「子育て意識・状況調査」の結果を発表した。

調査は、母親の社会進出や子どもが多忙である現実を踏まえ、家庭での子どもとの関わり時間が減少している状況を明らかにし、子どもとの関わりが持ちにくい家庭の傾向と課題を把握するために、日本教材文化研究財団と共同で実施した。より良い親子関係を育むための行動や意識を提案することが目的。

調査の監修を行った帝京大学の佐藤晴雄教授によると、親子の関わり時間の長短に関わらず、日頃から子どもと「寄り添い・一緒に考える」など深い関わり(助長的な関わり)を持つことが良い親子関係につながる。

関わり時間が短くても、「命令的、指示的声かけ」を控え、「助長的声かけ」、励ましや褒めるなどのプラス面の指摘を行っている方が、わが子の悩みなどの変化に気付きやすくなり、子が約束を守るなど規範意識を強める傾向が見られる。

関わり時間に関係なく、命令的声かけよりも、助長的声かけの方が子どもの自立性を促す可能性がある。

望ましい親子関係を築くためには、命令口調にならず、励まし／褒めるなどの評価を行い、かつ感情的にならないように努めることが大切になる、と分析している。

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「子育て意識・状況調査」詳細

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