スキルアップスキルアップ社会人の3人に1人が「学び」に取り組む、学ぶ目的は64.5％が「自分自身の成長」=ウィザス調べ=

ウィザスは12日、キャリア支援事業をはじめ、高校・大学事業、学習塾事業まで、幅広い教育サービスを提供するウィザスグループが、社会人の「学び」に関する個人の意欲と、企業の動向を明らかにすることを目的として実施した調査結果を発表した。

同調査は、都市部（東京、愛知、大阪、福岡）に居住する20～69歳の会社員・職員（公務員等）1014名へのWebアンケート、ウィザスグループで企業向けにLMS（学習管理システム）などを提供しているレビックグローバルが持つ、利用者数約200万人（2025年6月時点）の視聴履歴等を利用して分析したもの。

それによると、20～69歳の会社員・職員（公務員等）1014名に、「一般教養や社会情勢についての知識習得、自主的なスキルアップなど、広い意味での『学び』に取り組んでいますか」と聞いたところ、35.0％が取り組んでいると回答した。

「学び」に取り組んでいる人を対象に、その理由を聞いたところ、最多は「自分自身が成長するため」が65.4％、次いで「興味・関心のあることだから」が51.8％。

社会人はいつまで成長すればいいのか、「自分自身が成長するため」と回答した人の内訳をみると、年代に関係なく成長したいと考えていることが分かった。

これまでの「学び」が自分自身の成長に役に立っているかの問いには、現在「学び」に取り組んでいる人の方が、これまでの「学び」を自分自身の成長に役立てている傾向にあった。

スキルアップに限定して、これに取り組んでいる人に興味のある分野を聞いたところ、トップは「資格取得」の29.6％、約3割を占める結果だった。個人が取り組むスキルアップの王道は「資格取得」の様子。次いで「PCスキル」「マネジメント」「DX・テクノロジー」と続いた。やや割合が下がるが、「語学」「ビジネススキル」への関心も高い。

次に、企業向けにLMSなどを提供しているウィザスグループのレビックグローバルが持つ、利用者数約200万人の視聴履歴等を利用して分析。

eラーニングの視聴回数をみると、2020年に急激に増加し、2022年にはその4割まで減少、その後増加に転じ、2025年にはピーク時を超える見込みとなっている。この推移の背景は、コロナ初期の2020年にeラーニングの需要が一気に増えたものの、企業側の体制が整備されるにつれていったん減少。2022年の緊急事態宣言解除ののち、対面の研修が再開、このときeラーニングを組み合わせたハイブリッド研修が浸透。eラーニングは人材育成に欠かせないツールのひとつとして拡大していった。つまり、図らずもコロナ期にeラーニングの有用性が広く認識され、その利用が拡大している状況といえる。

eラーニングで利用されている教育コンテンツでは、レビックグローバルが提供している階層別講座の各年における利用割合によると、期間中に大きな変動のないことが分かる。これは、従業員それぞれのキャリアに応じた教育に一定のニーズが存在することを表している。

昨今は階層別講座の利用に加えて、企業オリジナルの講座が増えている。レビックグローバルが提供するLMSでは、各企業がそれぞれの人材戦略に応じたオリジナルの教育コンテンツを登録し利用。その推移をみると、2025年は5年前の約4倍の利用となる見込み。人手不足が叫ばれる昨今、人材戦略の重要性はますます高まっている様子。

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