トライトグループ、「保育施設におけるDX実態調査」を実施

トライトグループは保育従事者を対象に「保育施設におけるDX実態調査」を実施し、11日にこの結果を公表した。

調査は10代～60代の保育従事者男女307名を対象に7月30日～8月3日に行われ、コロナ禍により保育施設のDXは、特に保育活動そのものに活用できるツールの導入が進んでいること、また、DXの推進により業務改善が進んでいる実態が明らかとなった。

回答者の勤務する保育施設の約4割がDXに取り組んでおり、そのうち7割がコロナ禍の影響でDXが進んでいると回答した。DXが進んでいる分野（活用しているツール）は「保育記録ツール」37.7%、「園児の写真管理ツール」33.6%、「保護者との連絡ツール」32.8%がトップとなり、現場の保育者が活用するツールが上位を占めた。

DXに取り組んでいる職場に勤務する約半数が、DXによって「業務が改善された」と回答。特に改善されたこととして「子どもの安全管理」25.4%がトップとなったほか、「残業時間が軽減された」「これまで着手できなかった業務や保育に取り組めるようになった」も上位を占めた。

また、今後DXに取り組みたい（取り組んでほしい）分野は「保育記録業務」「園児の見守り・管理業務」がトップを占めるとともに、施設内の立場によって異なる傾向が見られた。さらに、DXを進める上での課題は「知識・ノウハウがない」41.7%がトップとなり、「予算がない」「費用対効果が低い・分かりにくい」と続いた。DXの取り組みのある施設では各課題を強く感じている傾向があり、反対に、取り組みのない施設では約半数が課題を感じていないことも明らかとなった。