シード・プランニング、教育DXと教育デバイス・ソリューションの実態調査を実施

シード・プランニングは12日、全国の小中高校の教育委員会、関係する教育DXデバイス、教育用インフラ、教育用ソリューションのメーカーを取材し、教育DXの参入動向を整理・その実態を調査した結果を発表した。

同社では2010年より教育DXの実態調査を開始し、今回で11回目の発表となる。全国の都道府県の小・中・高等学校を管理する教育委員会への取材は2020年より開始し、現状の実態を調査・分析している。

それによると、教育デバイス・ソリューションの動向としては、全国の教育委員会では、複数導入も見られるものの、Windowsが64件、クロームOSが52件、iOSが47件という結果となった。

また、導入教育ソフトの上位メーカー（学習系、校務支援系含む）はマイクロソト、ロイロノート、グーグル、システムD、ベネッセ、EDUCOM、スズキ教育ソフト、スカイ、SATTが多く見られた。

教育ソリューション企業160社においては、学習系システムを扱う企業が最も多く、参入企業数は72社、次いで校務系システムが55社、その他支援ツールが49社という結果となった。

同調査において教育ソリューション企業の導入学校数が最も多い（1万校以上）のウィンバード（ウィンバード）、まなびポケット（NTTコミュニケーションズ）、L-GATE(内田洋行)、ロイロノート（Loilo）、ミライシード（ベネッセコーポレーション）の5社だった。

教育用コンピュータ・学習支援系システム・校務支援系システム市場規模については、教育用コンピュータ総台数（教育用＋教員用）は2019年度373万台が2024年度1750万台に伸長、2028年度2390万台になると予測した。

学習支援系システムの市場は、2019年度151億円が2024年度335億円に伸長、2028年度430億円になると予測した。

校務支援系システムの市場は、2019年度26億円が2024年度47億円に伸長、2028年度60億円になると予測した

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