《小中高のAI活用実態調査》“AI活用成熟度”が高い学校ほど有用性評価も高い結果に =デジタル・ナレッジ調べ=

デジタル・ナレッジが運営するeラーニング戦略研究所は12日、小中高の教員を対象に実施した学校における生成AI活用の実態に関する調査の報告書を公開した。

調査結果：校務におけるAI利用用途

それによると、教員は「会議・報告資料作成」「行事・イベントの企画作成」「連絡文書・お知らせ作成」など幅広い校務でAIを活用しており、その利用率は84.2％に上ることが明らかとなった。授業準備における利用率も74.4％に上り、「教材作成」での利用が最も多い結果となっている。

調査結果：効果実感

また、教員の約9割がAI利用効果を実感していることが明らかとなった。

一方で、学校内での利用ルールやガイドライン整備、教員研修の実施については学校間で対応差がみられ、「ルール・ガイドラインが未整備」「指導方法がわからない」との悩みが多く挙げられている。

生徒によるAI利用は「授業で利用させたことがある」（18.8％）、「自主利用を把握している」（25.6％）、「自主利用の可能性はあるが把握していない」（33.8％）で、校種によって利用実態の把握状況に差がみられた。

利用用途は「調べ学習」「発表資料作成」「探究学習」が中心で、教員は教育効果への期待を持つ一方、思考力低下や依存への懸念も抱いている。自由記述では「AI利用かどうか判別が難しい」「情報の正確性や精度」に関する不安が目立ち、評価や指導方法への課題認識の高さが読み取れる結果となっている。

調査結果：AI活用成熟度×有用性

同調査では、教員の利用状況・学校のルール整備などをもとに「AI活用成熟度」を4段階に分類した。その結果、AI活用成熟度が高い学校ほどAIの効果実感・有用性評価も高い傾向がみられた。また、懸念内容も「学力低下」から「運用・管理」へと変化しており、活用定着に伴い課題も変化していく傾向が確認されている。このことから、学校単位でのルール整備や教員研修の実施が、AI活用定着の重要な要素であることが示唆される。

今後は、教員研修や活用事例共有に加え、LMS連携を含む学習基盤との連携や安全な利用環境整備を通じて、学校現場におけるAI活用を継続的に支援していくことが重要になると考えられる。

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