2018年1月25日
VR体験者の約4割が「勤務先で活用可能性がある」と回答
インプレス総合研究所は24日、新産業調査レポート「VRビジネス調査報告書2018・業務活用が進むVR/AR/MRの動向と将来展望」の概要を公表した。
VRのビジネス活用に焦点をあてて、市場の全体動向、産業別の動向、関連企業の動向、消費者の体験状況などを多角的に調査しまとめた同レポートは、29日に発売予定。
主な調査結果を見ると、モバイルユーザーに「VR」という言葉を知っているかの問いに「よく知っている」が26.5%、「なんとなくわかる」が44.5%、「言葉だけは知っている」が16.6%で、これらを合計した認知度は87.6%だった。
一方、「AR(オーギュメントリアリティ・拡張現実)」や「MR(ミックスドリアリティ・複合現実)」については、VRと比較すると認知度は低く、ARの認知度が34.0%、MRの認知度は20.3%。
VR用ヘッドセット(ゴーグル)を、「見たことがある」人は21.2%で、画像や写真で見たことがある人は61.3%。両者を合計した82.5%がヘッドセットを認知していた。
ヘッドセットを実際に見たことがある人のうち、この1年間にVRを体験したことがあるのは65.6%。これは調査対象者全体の13.9%に相当。よく体験している人は13.1%(調査対象者全体の2.8%)で、体験者の中でも大部分は1~数回程度の体験だった。
VRを体験した場所は、「自宅」が43.3%で最も多く、「イベント会場」24.1%、「アミューズメント施設」19.1%と続く。
VRで体験した内容は、「ゲーム機やPC用のゲーム」が27.6%、「映像コンテンツ(実写)の鑑賞」25.8%、「映像コンテンツ(アニメ・CG)の鑑賞」23.7%、「スマートフォン用のゲーム体験」21.2%の順で、エンターテイメントでの体験が上位を占めていた。
次に、働いている人を対象に、勤務先企業でVRの活用可能性があるか聞いたところ、「非常にあると思う」が11.1%、「ややあると思う」が27.6%で、合計38.7%が勤務先の業務でVR活用の可能性があると回答している。
また、「活用可能性がある」と回答した人にその用途を尋ねると、「研修やトレーニング」が48.2%、「顧客への商品説明やプレゼンテーション」37.0%、「製品の設計やデザイン」31.2%、「商品やサービスのプロモーション・広告」30.1%という順だった。
「VRビジネス調査報告書2018」は、CD(PDF)版6万8000円、CD(PDF)+冊子版7万8000円(ともに税別)。
関連URL
最新ニュース
- Z会、2021年度東大・京大前期試験の科目別入試分析を26日夜から公開(2021年2月26日)
- 高校のICT活用実態調査 9割以上が「以前よりICTの必要性を認識」と回答 =旺文社調べ=(2021年2月26日)
- 京都市、全市立学校で授業支援クラウド「ロイロノート・スクール」を導入(2021年2月26日)
- 学力低下の対策として「学習系アプリ」「YouTube」が上位に =テラコヤプラス調べ=(2021年2月26日)
- 保育ICTコドモン、石川県津幡町が自治体初の給食管理機能を導入(2021年2月26日)
- ナビット、「学校データベース」の2021年度版の改訂が完了 小学校は1499校減(2021年2月26日)
- 「秘書検定 (2級・3級)」がCBT方式試験で全国47都道府県随時受験が可能に(2021年2月26日)
- 日本の子どもの約3割は「なりたい職業がない・決まっていない」 =スプリックス基礎学力研究所調べ=(2021年2月26日)
- インタースペース、「小・中学生の塾通い」に関する実態調査の結果を発表(2021年2月26日)
- ICT CONNECT 21、「オンライン授業事例紹介セミナー」の収録を公開(2021年2月26日)