2018年1月25日
VR体験者の約4割が「勤務先で活用可能性がある」と回答
インプレス総合研究所は24日、新産業調査レポート「VRビジネス調査報告書2018・業務活用が進むVR/AR/MRの動向と将来展望」の概要を公表した。
VRのビジネス活用に焦点をあてて、市場の全体動向、産業別の動向、関連企業の動向、消費者の体験状況などを多角的に調査しまとめた同レポートは、29日に発売予定。
主な調査結果を見ると、モバイルユーザーに「VR」という言葉を知っているかの問いに「よく知っている」が26.5%、「なんとなくわかる」が44.5%、「言葉だけは知っている」が16.6%で、これらを合計した認知度は87.6%だった。
一方、「AR(オーギュメントリアリティ・拡張現実)」や「MR(ミックスドリアリティ・複合現実)」については、VRと比較すると認知度は低く、ARの認知度が34.0%、MRの認知度は20.3%。
VR用ヘッドセット(ゴーグル)を、「見たことがある」人は21.2%で、画像や写真で見たことがある人は61.3%。両者を合計した82.5%がヘッドセットを認知していた。
ヘッドセットを実際に見たことがある人のうち、この1年間にVRを体験したことがあるのは65.6%。これは調査対象者全体の13.9%に相当。よく体験している人は13.1%(調査対象者全体の2.8%)で、体験者の中でも大部分は1~数回程度の体験だった。
VRを体験した場所は、「自宅」が43.3%で最も多く、「イベント会場」24.1%、「アミューズメント施設」19.1%と続く。
VRで体験した内容は、「ゲーム機やPC用のゲーム」が27.6%、「映像コンテンツ(実写)の鑑賞」25.8%、「映像コンテンツ(アニメ・CG)の鑑賞」23.7%、「スマートフォン用のゲーム体験」21.2%の順で、エンターテイメントでの体験が上位を占めていた。
次に、働いている人を対象に、勤務先企業でVRの活用可能性があるか聞いたところ、「非常にあると思う」が11.1%、「ややあると思う」が27.6%で、合計38.7%が勤務先の業務でVR活用の可能性があると回答している。
また、「活用可能性がある」と回答した人にその用途を尋ねると、「研修やトレーニング」が48.2%、「顧客への商品説明やプレゼンテーション」37.0%、「製品の設計やデザイン」31.2%、「商品やサービスのプロモーション・広告」30.1%という順だった。
「VRビジネス調査報告書2018」は、CD(PDF)版6万8000円、CD(PDF)+冊子版7万8000円(ともに税別)。
関連URL
最新ニュース
- iTeachers TV Vol.436 千葉県立市川工業高校 片岡伸一 先生(後編)を公開(2024年12月11日)
- 山梨県、2025年度から25人学級を小学校5年生に拡大、26年度には全学年に導入(2024年12月11日)
- GUGA、大阪府と「求職者等へのDX(IT)に関するスキル等の習得を通じた持続可能な就職支援モデルに関する協定」を締結(2024年12月11日)
- 指導要録の「行動の記録」、教職員の96%が「明快な評価ができていない」と回答 =School Voice Project調べ=(2024年12月11日)
- 仕事をしている母親の子どもの方が希望の中学校に合格している =ひまわり教育研究センター調べ=(2024年12月11日)
- LINEヤフー、「Yahoo!検索」で検索結果面に小学校で習う漢字の書き順動画を掲出(2024年12月11日)
- カラダノート、「ママ・パパが選ぶ今年の漢字ランキング」を発表(2024年12月11日)
- 大学就学を支援する返済不要の給付型奨学金「金子・森育英奨学基金」 総額260万円への増額(2024年12月11日)
- ノーコード総合研究所、大阪府立吹田東高校で「ノーコード開発研修」を実施(2024年12月11日)
- Musio ESAT-J通信教育、世田谷区立太子堂中学校と実証実験を実施(2024年12月11日)