2021年2月19日
コロナ禍における日本の学校のデジタル活用は11カ国中最下位 =スプリックス基礎学力研究所調べ=
スプリックスが運営するスプリックス基礎学力研究所は18日、世界11カ国2万2000人の子ども・保護者を対象に実施した、学習に関する「意識調査」と、基礎学力を測る「学力調査」の結果をまとめ発表した。
同研究所では、調査結果を4回にわたって公表しており、今回は最終回となる第4回目の発表。

それによると、基礎学力向上への影響が懸念されるコロナ禍で、日本の学校の対応について調査したところ、「紙教材による宿題の提示」が約8割と他国と比べて圧倒的に高く、11カ国中最多であることが分かった。
一方で、「オンライン授業」の実施では11カ国中最下位で、「授業動画の配信」と「デジタルコンテンツの提供」では10位。日本は、世界の中でもオンライン化やデジタル化が遅れていることが伺える。
デジタル活用の遅れは学校だけではなく、家庭でも課題に。日本の子どもの家庭での学習方法では、「紙と鉛筆」が約9割で11カ国中1位だったが、その一方で、「スマホ」「タブレット」「パソコン」は最下位だった。学校だけではなく、家庭でのデジタル活用でも後れを取っていることが明らかになった。
また、日本の保護者の意識でも、「パソコンやタブレットのソフト・アプリで勉強すべき」と回答した割合は3割未満で、11カ国中最下位。
GIGAスクール構想などが進み、デジタル化に向けた取り組みが推進される一方で、まだ保護者における認識と乖離があることが伺える。
また、日本の子どもの約5割が、もっと勉強したくなる要素として「パソコンやタブレットのソフト・アプリでの勉強」と回答。世界と比較すると意識は低いものの、子どもの半数は新しい学びの方法に関心を持っていることが分かった。
学力調査での正答率が低い日本の子どもほど、パソコンやタブレットのソフト・アプリで勉強すると「もっと勉強したくなる」と答えており、学習でのデジタル活用は勉強へのモチベーションをもたらす新しい要素になっていくと考えられる。
さらに、パソコンやタブレット、スマホで勉強するとしたら、どんなアプリがいいかを聞いたところ、日本の子どもの6割近くが「苦手なところを教えてくれるアプリ」と回答し、第1位だった。
11カ国全体の平均よりも高く、デジタルを活用することで効率的に苦手分野を克服したいという考えが垣間見える。
この調査は、日本・アメリカ・中国・インド・イギリス・フランス・ポーランド・タイ・インドネシア・マレーシア・ミャンマーの11カ国の6歳~15歳の子ども(各国1000人)と、保護者(各国1000人)の合計2万2000人を対象に、2020年8月~9月にかけてインターネットで実施。
「意識調査」は子ども・保護者を対象に学習に関するアンケートを行い、「学力調査」では子どもを対象に実施した50問の計算に関する基礎的なテストを行った。
関連URL
最新ニュース
- COMPASS、AI型教材「キュビナ」が仙台の全市立小中183校で利用開始(2026年3月13日)
- テクノホライゾン、岐阜県教育委員会の遠隔授業導入事例を新たに制作、学校・教育関係者へ配布開始(2026年3月13日)
- シフトプラス、生成AIを活用する「自治体AI zevo」でGPT-5.4を全利用自治体へ提供開始(2026年3月13日)
- VISH、スクール管理システム「スコラプラス」が埼玉DXパートナーに認定(2026年3月13日)
- 世界11カ国調査で判明、「日本の教育基盤は安定しているが保護者は現状に不満」=スプリックス教育財団調べ=(2026年3月13日)
- 中学校の公教育、保護者の71%が「満足」と回答 =塾選調べ=(2026年3月13日)
- 幼児・小学生・中学生・高校生白書2025の第3弾、学習・学校生活に関する調査 =学研ホールディングス調べ=(2026年3月13日)
- 教育と探求社×東京大学CASEER、高校生を対象に探究学習の大規模調査を実施(2026年3月13日)
- 医学部予備校の費用、4人に1人が「400万円以上」を想定 =NEXER調べ=(2026年3月13日)
- 小中学生の習い事、保護者の64.8%が「グループレッスン」よりも「マンツーマン」を支持 =アタム調べ=(2026年3月13日)












